木村拓哉、松本潤らの「上層部入り構想」が事実上不可能か　「TOBEに業務委託説」浮上

　創業者である故ジャニー喜多川氏による性加害の事実を認め、被害者への賠償や支援に努めることを発表したジャニーズ事務所。ジャニー氏の姪である藤島ジュリー景子氏は社長を退任し、100％の株を持つ取締役となり、所属タレントの“トップ”だった東山紀之が新社長に就任した。しかし、所属タレントが出演していたCMの企業が続々と契約を更新しないことを発表するなど、前途多難な再出発となっている。要は、ジャニーズ事務所という名前を残したことで、スポンサー企業が“ジャニー氏の影を払拭できていない”と判断した部分は否めない。現状では被害者への賠償・支援がどれくらい実現できるかも不透明であり、スポンサーがリスクを回避するのも仕方ない。

　そして今後、ジュリー氏は被害者の賠償や支援に専念し、事務所には一切タッチしないという。結果、タレントのマネジメント業務は東山新社長が舵を取ることになる。そんな中、ここにきて東山以外にも、複数のタレントが経営に携わる計画もあったという。

　女性週刊誌「女性セブン」（小学館）2023年9月21日号では、事務所の幹部候補として嵐の松本潤の名前があがっていたと報じている。そのほか、関西ジャニーズJr.などをプロデュースしている関ジャニ∞の大倉忠義、横山裕も幹部候補だったという。さらに同誌2023年9月28日号では、やはり幹部候補のひとりだった木村拓哉が、Hey! Say! JUMPやSexy Zoneのメンバーとともに、決起集会を開いたと報じている。

　東山新社長以外のタレントをジャニーズ事務所の幹部に置くことも、それなりに現実味を帯びたレベルで構想されていたということだろう。言うまでもなくジャニーズ事務所を立て直すには、しっかりとファンからの信頼を得る必要がある。そういう意味ではタレントを経営陣に組み込むことが、ファンの信頼を得るためのアイディアのひとつとも言える。さらに10月に新たなジャニーズ事務所の経営陣が発表されるというが、現時点では東山以外のタレントは経営陣に入っていない。

「もちろん、10月に発表される新体制に、現役のタレントが入ってくる可能性はあると思います。しかし、現状で東山新社長以外のタレントが経営陣に入っていないのは、賢明な判断だったと言えると思います。

　現在のジャニーズ事務所の上層部に求められているのは、被害者の賠償と支援、そしてコンプライアンス遵守、人権保護の体制を固めること。さらには、離れていったスポンサーへの対応などもあり、多忙を極める所属タレントにマネジメント業務に力を注ぐだけの余裕があるとは思えない。

　また、経営陣に入るとなれば、直接世間からの批判にさらされるわけであり、タレント生命の危機にもなりかねない。東山新社長がタレントを引退するということからもわかる通り、今のジャニーズ事務所の幹部になることは、芸能界で生きていくにはリスクが高すぎる」（週刊誌芸能デスク）

　仮に“ファンの信頼を得る”ことを目的として、現役のタレントを幹部にしたとしても、思い通りの展開にならない可能性も高い。

「ファンが期待するのは、タレントがエンターテインメントの世界で輝くことであり、事務所の経営陣となって奔走することではない。もし現役のタレントが幹部になったら、そのタレントのファンから猛烈な反発を食らいかねない。

ただでさえ、スポンサーが離れたことで、タレントがある種の“被害者”になっているわけですから、タレントを幹部にすることで、さらに厳しい状況に追いやるというのは、ファンを裏切る行為となる」（同）

　かなりの窮地に追いやられているジャニーズ事務所。所属タレントたちを救うにはどうすればいいのか。

「少なくとも、ジャニーズ事務所という名称を変えて、ジャニー氏の影を断ち切る必要はあるでしょう。あるいは、マネジメントのために新会社を設立したり、他の芸能事務所にタレントのマネジメント業務を委託したり、といったことも考えなければならないと思います」（レコード会社関係者）

　そんななか、ジャニーズ事務所の元副社長である滝沢秀明氏率いる「TOBE」は9月13日、新たなタレントの合流をほのめかすティザー動画を公開した。

　もはやなりふりかまっていられないジャニーズ事務所を救えるのは、滝沢氏しかいないのかもしれない。

田井じゅん（エンタメウォッチャー）

1985年生まれ。神奈川県出身。専門学校在学中より、ミニコミ誌やフリーペーパーなどでライター活動を開始。一般企業への就職を経て、週刊誌の芸能記者に転身。アイドル業界や音楽業界を中心に、その裏側を取材中。

たいじゅん