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開幕延期中のプロ野球、政府の緊急事態宣言で「地域格差」が浮き彫りに

2020/04/08 12:00

#プロ野球 #緊急事態宣言

　7日に発令された政府の「緊急事態宣言」を受け、開幕延期中のプロ野球。その「格差」が球界内で問題となっている。

　宣言発令の該当エリアにはセ・パ8球団（巨人、ヤクルト、DeNA、西武、ロッテ、阪神、オリックス、ソフトバンク）がホームを構えており今後、影響が出ることは避けられそうにない。それでも、球団によって対応はさまざまだ。

「在京セ・リーグ3球団は基本、個別練習に割り当てており、巨人は13日から全体練習を再開させる予定。これは原辰徳監督の意向が強く反映されていると専らです。一方、パ・リーグは“6球団一致団結”感が強くロッテは活動休止。西武も8日以降は同調するようです」（球界関係者）

　一方で広島は「ずっと全体練習を続けている。街中への出歩きは自粛するよう通達が出ているが、感染者数は東京、大阪より比較的少ないためそうした措置がとられている。ソフトバンクは全体練習を始める矢先、宣言の影響を受けて再考。阪神は自チームから感染者を3人も出した影響もあり、球団含めて全活動の休止期間が延長されそうだ」（同）と明かす。

　ここで気になるのは、12球団のなかでも「自主練」「全体練習」「活動休止」と3パターンに分かれていること。国難が襲っている中でもまるで足並みが揃わない。

「いつ開幕できるか全くわかりませんが、ちょっとでも体を動かせたら選手のガス抜きもできるし、シーズンが始まれば差は歴然となる。不公平な側面もありますが、仕切りを誰もできないので、どうしようもない。各球団の思惑が如実出て、今後も突っ走るでしょうね」（同）

　もっとも、シーズン開始前から順位予想が楽になったと胸をなでおろすのは評論家諸氏だけ。現場からすればたまったもんじゃないだろう。