トップページへ
日刊サイゾー|エンタメ・お笑い・ドラマ・社会の最新ニュース
  • facebook
  • x
  • feed
日刊サイゾー トップ > 連載・コラム > 週刊誌スクープ大賞  > 東京都知事選に風雲急! 
週刊誌スクープ大賞

東京都知事選に風雲急! 小池百合子vs蓮舫、女帝対決の行方は……

「新しい学校のリーダーズ(KANON)『今すぐがいいの』同棲愛」

 さて、最近の音楽ユニットというのは聞いたことがない。

 最近、聞いているのは森進一、吉幾三、ちあきなおみ。“あの頃”を思い出し、涙しながら聞いている。

 第一、昨今の歌手たちの名前は横文字が多くて、聞いただけでは男か女かもわからない。

 文春の「新しい学校のリーダーズ」のメンバーのKANON(22)もそうだ。感じからすると女性らしいが。

 そのKANONが5月28日の午後11半、新幹線のプラットフォームに降り立ち、向かったのは、北海道出身の3人組ロックバンド「KALMA」のボーカルでギターの畑山悠月(23)のいる都内某所のマンションだったという。

 2人の交際は2年ぐらいになるが、その間には「破局危機」もあったというが、今は、同棲を始め、周囲には「将来結婚したい」と語っているそうだ。
まあ、お幸せに。

 同棲、結婚で幸せに向かう人もいれば、人生を全うして(?)亡くなる人もいる。ゆく河の流れは絶えずして、しかももとの水にあらず。

 その場合、世話になるのが葬儀屋である。だが、このところ葬儀代が上がっているというのである。その元凶が元電気量販店「ラオックス」の羅怡文会長だと文春が報じている。

 この羅会長、「ラオックス」を買収後、中国人のインバウンド需要『爆買い』に目を向け、免税店に変更して成功した人物だという。

 今回、火葬料金を値上げした「東京博善」は都内に6か所の斎場を運営しているが、その親会社が出版、印刷を本業とする「廣済堂(現・広済堂ホールディングス)」で、その筆頭株主が「ラオックス」だというのだ。

 その「東京博善」が6月1日、都内の火葬料を突然値上げすると発表したのだ。

「四年前まで、東京博善の一般的な火葬料金は五万九千円でした。それが六月一日からは、九万円と改定されたのです。例えば江戸川区の公営斎場『瑞江葬儀場』では、都民の火葬料は五万九千円。同じ二十三区内でも斎場によって三万円以上の差が生じてしまうことになる。加えて、横浜市だと市民の火葬料は一律一万二千円。東京博善の九万円がいかに高いかが分かります」(経済誌記者)

 公営、民営という違いはあるにしても、あまりにも阿漕なやり方ではないか。

 誰でも死ぬ。残された者はできるだけのことをして送ってやりたい。その時、火葬料を安くしてくれとはいいにくい。弱みに付け込んだ“悪徳”商法というしかない。

 東京博善が運営する落合斎場を擁する新宿区の吉住健一区長はこう語っている。

「株主向けの資料を読むと、人の死をまるでビジネスチャンスと捉えているように見える。彼らの都合で火葬料を引き上げられる現状には危機感を抱いています」

 私の住んでいるところは落合斎場にそう遠くないところである。私が死んだら、落合斎場だけは止めろといい残すか。しかし、そうなるとどこになるか。見つけておかなくては。

 老人社会だから多死が必然でもある。そうしたことをいいことに、金儲けしようなんて発想が卑しいではないか。

 羅会長は上海出身だという。中国では死者を金儲けの手段として使うことに批判はないのだろうか。ここ日本では、心無い坊主などもいるが、概ね庶民は、死んだ者を手厚く葬るのが習わしである。

 このままいくと「東京博善」で葬式をする人間がいなくなるかもしれない。そういう国なのだ、この日本は。

 お次は、新潮の「マイナカードが中国人に大量に偽造されているから、今年12月2日をもって紙の保険証を廃止するのは止めたがいい」という記事。

 私は、今でもマイナカードは持っていないし申請する気もない。紙の保険証で十分だし、更新時期には区役所から新しいものを送ってくるから、何ら不都合は感じない。

 私は古いものが好きだ。根が無精だから、銀行のキャッシュカードも未だに「三井銀行」のものを使い続けているが、何の問題はない。

 本当に河野太郎が今年末で保険証を廃止するというなら、出るとこへ出て争おうじゃないか。国の命令に逆らう奴は許さんというなら、戦前と同じじゃないか。

 自分が不便だと実感した時、人は新しい物を手に入れようとするのだ。当面、マイナカードはいらない。

 新潮によれば、偽装マイナカードにまつわる事件は後を絶たないそうだ。

 今年4月に、東京都の都議と大阪八尾市の市議が携帯を乗っ取られる事件が起きたという。

 偽造されたマイナカードを用いて本人になりすまし、SIMカードを紛失したと偽り、SIMカードを再発行してもらうという手口だそうだ。

 都議は、PayPayに紐付けられたクレジットカードを早速止めたため、金銭的な被害はなかったというのだが、これなどは、マイナカードがいとも簡単に偽造できてしまうために、これからは誰にでも起こりうることなのだろう。

 新潮は、実際に偽造に手を染めていた実行犯に話を聞いたという。その有印公文書偽造で逮捕された27歳の中国籍の女性は、こう語っている。

「中国から届くカードに、パソコンとプリンターを使って、データで送られてきた(生年月日や氏名などの)文字と顔写真を印刷するだけですよ。(偽造に使用する)パソコンとプリンターは特殊なものではなく、市販のものでした」

 彼女は、毎月600~1800枚偽造して5カ月間で200万円ほど稼いでいたそうである。

 そうやって偽造されたカードは、“顧客”に1枚約1万円で販売していたという。

 そんな簡単に偽造できるマイナカードなんか危なくて持って歩けない。

 マイナカード普及など急がなくていい。ゆっくり時間をかけて何年でも「安心・安全」なものを作ってから国民に配ればいいのだ。

 河野太郎というデージンは、短兵急に何でもやりすぎる。ことは国民の命に関わることである。慎重のうえにも慎重であるべきだ。

12345
ページ上部へ戻る

配給映画