日テレ「今年も24時間テレビやります」宣言で物議…Snow Manがパーソナリティー有力候補でファン複雑

　日本テレビが25日の定例会見で、毎年恒例のチャリティー特番『24時間テレビ』について「今年の夏も放送すべく準備をスタートしている」と明言した。視聴者の信頼を失うような「寄付金横領事件」が起きたほか、同番組に深くかかわってきた旧ジャニーズ事務所の性加害問題などもあったことで、ネット上では「中止すべき」との意見もあり物議を醸している。

　定例会見では、編成担当の福田博之専務が「24時間テレビにつきましては、今年の夏も放送をする準備をスタートしています」とコメント。近年、同番組は旧ジャニーズ事務所のタレントがメインパーソナリティーを務めてきたが、キャスティング等に関しては「内容はこの時点ではまだお話できない。どういうテーマで、どのような形で放送するのか、タイミングが来ましたらお話しします」とした。

　『24時間テレビ』をめぐっては、昨年11月、日テレ系列の日本海テレビ（鳥取県）の元幹部が2014年から総額約1118万円を着服し、そのうちの264万円余りが『24時間テレビ』で視聴者から集めた寄付金だったことが判明。寄付金の扱いはかなり雑で、税務調査が入ると知った元幹部が自ら着服を申告したことで発覚したが、そうでなければ当面バレなかったとみられる。

　そのため、ネット上では「他の系列局や日テレでも寄付金のネコババが横行していたのでは」と疑う声が続出。さらに、視聴者から「善意を踏みにじった許しがたい行為だ」といった苦情の電話やメールが局に殺到した。

　これを受けて、日テレや系列局で構成される「24時間テレビチャリティー委員会」は内部調査を実施。募金活動に携わった計283人の関係者に聞き取り調査を実施し、その結果として同委員会は「調査の結果、新たな着服などの不正の事例は確認されませんでした」と発表した。

　だが、もし横領などがあったとしても聞き取り調査で「実はネコババしました」と話す人はまずいないとみられ、半世紀近い歴史のある番組なのに聞き取りした人数が限られていることもあり、この結果に納得する声はあまりない。

　また、同委員会は外部弁護士を交えた不正防止対策チームを発足させ、「預かった寄付金は委員会規定のシールで封印」「キャッシュレス募金の導入」「募金会場での警備員の配置もしくは監視カメラの設置」「不正通報窓口の開設」などの再発防止策を発表した。しかし、いずれも絶対的な防止策になるわけではなく、視聴者の不信感は消えていない。

　今回の「今年も24時間テレビやります」宣言を受け、ネット上では「募金がテレビ局員にネコババされたような番組を何事もなかったように続けるって驚き」「最低でも1～2年は休止して徹底的に調査すべきでは」「日テレはセクシー田中さん問題もあったし、チャリティー番組なんてやれる状況なの？」などと厳しい声が飛び交っている。

　そんな中、気を揉んでいるのがSnow Manのファンだ。先述したように近年の『24時間テレビ』は旧ジャニーズのタレントがメインパーソナリティーを務めるのが恒例だったが、性加害問題の影響で今年の起用は微妙な状況になっている。日テレはSMILE-UP.（旧ジャニーズ事務所）の補償問題への取り組みを評価する立場を示し、ドラマやバラエティなどでのタレント起用も変わらず続けているが、『24時間テレビ』のメインパーソナリティーとなると判断が難しいところだ。

　業界内では、もしメインパーソナリティーを旧ジャニーズ勢にするなら、人気や好感度などの観点から「Snow Manしかいない」との見方が強まっている。Snow Manは旧ジャニーズの稼ぎ頭に成長しており、その圧倒的な人気は性加害問題が大きく騒がれていた時期でも衰えることがなかった。その勢いがあれば、逆風に負けずに大役を果たしてくれるのではないかと期待されているようだ。

　今年の『24時間テレビ』は風当たりが厳しくなるのは確実で、他の事務所のタレントからは敬遠される恐れもあり、日テレがSnow Manに白羽の矢を立てる可能性は十分にありそうだ。

　こうした状況に対して、SNS上のファンからは「正直、今年の24時間テレビのパーソナリティーはやめてほしい」「出たら絶対叩かれそうで、もし選ばれてもまったくうれしくないな」「ラウールがフジの27時間テレビに出るから、24時間テレビのパーソナリティーの話は噂だけで終わってほしい」といった不安の声が相次いでいる。

　日テレは夏の放送までに視聴者の不信感を払しょくできるのか、Snow Manがメインパーソナリティーに選ばれることはあるのか、今後の動向に注目だ。