松本人志第3弾から相次いだ自民党派閥解散、JAL炎上の新展開まで“週刊誌スクープ”10本
#週刊誌スクープ大賞
紀子さまの病状――今年も秋篠宮家受難の年になるか
お次はFRIDAYから。
俳優の伊藤健太郎と女優の山本舞香が半同棲していると報じている。FRIDAYDigital(01月18)から引用してみよう。
――「すみません! 伊藤さんですよね? 一緒に写真撮ってもらえませんか⁉」
通り過ぎた後に思わず二度見した若者が、慌てて戻ってきた。それぐらい、渋谷区内のネオン街で、伊藤健太郎(26)は目立っていた。180㎝近い長身にくわえ、サングラスやマスクによる変装を一切していなかったのだ。
しかも伊藤、撮影に応じるのだった。
そんな伊藤の様子を、微笑みを浮かべながら見つめる美女がいた。山本舞香(26)である。路地裏で突如始まった撮影会が終わると、二人は客であふれかえる中華チェーンへと入っていった。店内では山本もマスクを外す。やがて知人が合流すると、隣席の客とぶつかりそうな狭い店内で、人気俳優2人は素顔トークに花を咲かせるのだった。
2人は20年公開の『今日から俺は!! 劇場版』で共演。その年の初頭に交際が発覚したのだが――同年秋に試練が待っていた。
「伊藤が自車を運転中、バイクと接触。一度、現場を離れたことで道路交通法違反の疑い等で逮捕されてしまったのです。後に不起訴となりましたが、決まっていた舞台やドラマは降板となり、活動自粛状態になった。そんな彼を恋人の山本は支えようとしたが、翌21年に一度、破局したといいます」(民放幹部)――
しかし、そうではなかったようだ。お似合いのカップルといっていいのだろう。試練を乗り越え、再び燃え上がった2人なら、ゴールインも間近いのかもしれない。
さて、今年も秋篠宮家受難の年になりそうな予感がする。
秋篠宮紀子さんが年初から体調不良だと新潮が報じている。
「6日の午後、宮内庁から記者会に知らせが入りました。それよれば、紀子様は年末からご体調を崩され、通常の食事が摂れない状態が続いておられるとのこと。翌日に執り行われる昭和天皇命日の儀式のご出欠については、当日朝に侍医が判断するというものでした」(宮内庁担当記者)
検査した結果、
「症状の直接の原因となる異常は見られませんでした。皇嗣職によれば、器質的な所見はなく、機能的な障害の疑いがあるといい、検査の担当医からは自律神経の調整をはかりながらお過ごしになるよう勧められたとのことでした」(同)
ひとまず安心のようだが、娘・眞子さんの結婚以来、秋篠宮家に降りかかる幾多の批判や中傷で、紀子さんの心と体が傷ついていったのではないか。
紀子さんを検査した医師は今回、回復までに1~2カ月かかるとの見通しを示したという。
「紀子さまは、新聞・テレビは言うに及ばず、SNS上でご自身がどう取り上げられているかという点に強いご関心を持たれています。加えて、平成の時代から雅子様へは並々ならぬ“意識”をお持ちです。今回、そんな事情を知る侍従職の中からは『紀子妃殿下は、注目を集めたいがために発表のタイミングを計っていらっしゃったのではないか』といった声も上がっていました」(宮内庁関係者)
秋篠宮家の事情を知る関係者がこう明かしている。
「妃殿下は、これまでのバッシングでご心労がたたったのでしょう。最近でも、悠仁さまが発表された『トンボ論文』をめぐり、東大への推薦入試を見据えた“実績作り”ではないかとの声が寄せられていました。小室さんの問題以降は、気持ちの休まる暇がないほど、ご難続きだといえます」
こうした記事も、紀子さんが読めば、また心労が懸念される。何も書かないのが一番いいのか? そうはいっても、紀子さんは注目されなくなれば“ご不満”だろうから、メディアとの距離感が難しいようである。
能登半島地震で急激に関心を集めている南海トラフ地震だが、よくいわれているように、地震予知は不可能に近い、いや不可能であるようだ。
政府の地震調査研究推進本部は、数年に一度、「全国地震動予測地図」を公表している。これは30年以内にその地で震度6弱以上の揺れが起きる確率を色分けしたもので、色が濃ければ確率が高く、薄ければ低いことを示し、ハザードマップも公開している。
だが、この予測地図を見ても、最新の2020年版では、石川県の大部分で、その確率は0.1~3%未満と分類されていたのだ。
石川県が企業誘致のために開設したホームページを見ても、予想地図の石川県部分を示し、「地震リスクは小さい」と強調していたという。
「地震の予知はもちろん、予測も不可能なんです」
こういうのは、東京大学名誉教授で地震学者のロバート・ゲラーだ。
「地震との因果関係が証明された、もしくは統計学的に有意な関係が確認された前兆現象は何一つないのです。前兆がわかると主張する研究者は“前兆幻想”に囚われているというしかない」
だから決論はごくごく当たり前だが、
「日本ではいつでもどこでも不意打ちで大地震が起こりうる。政府の出すいい加減な情報に頼らず、誰もが防災に関する意識をより高めなければなりません」
これがいかに難しいことか、今回、政府の対応の遅さを見てもよく分かるが、ではどうするのか。
国土強靭化といっても、国中を耐震強化できるはずもない。地震のない国へ移住するしかないのか。
サイゾー人気記事ランキングすべて見る
イチオシ記事