2024年度版は“なし”か――ジャニーズ「カレンダー戦略」崩壊でスキャンダル祭り待ったなし

“利権”がなくなったことで、週刊誌が手のひら返し？

『SMILE-UP.（スマイルアップ）』に社名を変更したジャニーズ事務所が毎年のように出していたのが4月から始まるスクールカレンダーだ。だが、2024年度版は出版社の足並みもそろわず、見送られる公算が大きいという。

　2023年度版は全9種類を発売したスクールカレンダー。大手出版社がひとグループずつ受け持ち、9社で1種類ずつ出していくのが通例だった。

「出版社にとってあのカレンダーは超ドル箱。撮影も時間がかからず、原価も低いけど、売上は大きいですから、是が非でもやりたい商品です。ただ、近年はSnow Man以外は売れない、ともっぱらでした」（出版関係者）

　今年は創業者の故ジャニー喜多川氏の性加害問題でジャニーズ事務所は社名変更。さらにタレントがエージェント契約を結ぶ別会社が立ち上がるという“ジャニーズ解体”が始まっている。

「いつもならカレンダーの割り当てが始まる頃。『S社が打ち合わせに入った』などの噂はちらほら耳にしますが、今のところ目立った動きは見られない。諦めきれずにジャニーズ側にお伺いを立てた出版社もあったものの、なしのつぶてだったそう。一方で、週刊誌や写真誌などの報道メディアの記者たちは、この時期にカレンダーを出してもいいのかと悩んでいました。すでに『他社が出したとしてもうちは出さない』と、方針が決まっている出版社もあるようです」（前出・出版関係者）

　そもそもこのスクールカレンダーは事務所側がメディアの抑え込みを図る戦略のひとつという意味合いも強かった。

「大きな利益を上げさせる代わりに、スキャンダルには配慮しろよという忖度を求めるようなものです。実際、カレンダー利権が与えられて以降、『週刊新潮』（新潮社）はジャニーズ記事を扱うことが激減。『女性セブン』（小学館）や『女性自身』（光文社）も性加害問題について“ジャニーズ擁護”のスタンスが見られます。もっとも、カレンダー利権があっても、全く関係なくビシビシ、ジャニーズ叩きをする媒体もありますが……」（芸能記者）

“利権”が一切なくなれば、これまでジャニーズ寄りだったメディアも、スキャンダルを積極的に扱っていきそうだが、前出の芸能記者が続ける。

「エージェント契約となれば、スキャンダルの直撃を受けたタレントの定番の逃げ文句である『事務所に聞いてください』が通用しなくなる。カレンダーというアメがなくなったことで、“忖度のない”スキャンダル報道が激増すると予想しています」

　脇の甘いタレントたちは、「カレンダー戦略」で守られていたことを痛感することになるかもしれない。

大沢野八千代（ジャーナリスト）

1983生まれ。大手エンタメ企業、出版社で勤務後、ネットソリューション企業に転職。PR案件などを手掛けている。KALDIフリーク。

おおさわのやちよ