トヨタがBBCに「ジャニーズNO」表明でジャニタレが“香川照之状態”に

　多くの企業が注視しているのが、10月2日にジャニーズ事務所が公表するとされる今後の会社運営の方針だ。

　社長を務めていた藤島ジュリー景子氏が100％保有する株式や故ジャニー喜多川元社長による性加害の被害者への補償の具体策、社名変更などについて説明するものと見られる。

「9月27日のスポーツ報知によれば、『ジャニーズJr.』の冠を外す方針を固めたとのこと。社名変更に伴い、関ジャニ∞、ジャニーズWESTらデビュー組の名前がどうなるかも注目ですが、実業家の堀江貴文氏が『名前を変えたら大丈夫って思ってるのがヤバい』とX（旧ツイッター）に投稿していたように、これだけで現在の“風向き”を変えるのは難しいのでは」（芸能記者）

　ジャニーズ事務所が9月7日に性加害を事実認定したことで、目下ジャニーズタレントを起用していたスポンサー企業の降板ドミノが加速中だ。15日にはサントリーホールディングスの新浪剛史社長が朝日新聞の取材に応じ、「今後2～3カ月の間にジャニーズ事務所の体制に改善がみられなければ、所属タレントが出演するテレビ番組のスポンサーを降りることも選択肢としてはあり得る」と発言。経済同友会トップでもある新浪氏の影響力は絶大で、同調する企業が後を絶たない状況となっている。

　一方、経団連の十倉雅和会長は新浪氏とは真逆の考えを展開。19日の定例会見にて「タレントの人たちはある意味被害者であって加害者ではありません。日々研鑽を積んでいる人の機会を長きにわたって奪うこともまた問題があると思います」と、ジャニーズ離れに待ったをかけた。

　そんななか、ジャニーズの命運を握っているとされるのが、日本を代表する大企業・トヨタ自動車の動向だという。

「現在、ジャニーズタレントをCM起用していないこともあって、いまだ表立って態度を表明していませんが、10月2日の会見後には何らかの声明を出すと見られています」（芸能ライター）

　トヨタといえば、CM起用していた香川照之がホステスに性加害したとの報道が出るや広告の打ち切りを決定。騒動をスルーしようとしていたテレビ界の空気が一変し、香川は健在もメディアからほぼ姿を消したまま。

「トヨタは19日、英BBCの取材には『今後ジャニーズ所属タレントとの契約を結ぶ予定はない』と語っていることが報じられていますから、ジャニーズ事務所から世間が納得する解体的出直し策が提示されない限り、日本でも同じ内容が発表されるはず。トヨタの影響力はサントリー以上。現在、ジャニーズ離れを決定した企業は4割ほどという印象ですが、トヨタが“NO”を突き付ければ、ジャニーズNG企業は8割に至るでしょう」（前出・芸能ライター）

　半年後には、ジャニーズタレント全員、“香川状態”となる未来が待っている――となれば、次なる展開はタレントの退所ラッシュだろうか。

黒崎さとし（編集者・ライター）

1983年、茨城県生まれ。ライター・編集者。普段は某エンタメ企業に勤務してます。

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くろさきさとし