市川猿之助にその時、何が？　文春の生々しすぎる描写と取材力

今週の注目記事・第1位「猿之助“心中”『次の世で会おうね』悲恋と性加害」（『週刊文春』6/1日号）「殺人で逮捕!?　遺書に記された『最愛の人』とは!?　『猿之助』7つの謎」（『週刊新潮』6/1日号）

同・第2位「『ジュリーさん知ってたでしょ』元忍者・志賀泰伸が初告白」（『週刊文春』6/1日号）

同・第3位「専門家からは『放送法違反』の声　NHKが『ワクチン死』を『コロナ死』にすり替えた“ニュースの裏側”」（『週刊新潮』6/1日号）

同・第4位「岸田一族『首相公邸』大ハシャギ写真」（『週刊文春』6/1日号）

同・第5位「維新政権　練られ始めた『閣僚名簿』スクープ入手！」（『週刊ポスト』６/9・16日号）

同・第6位「“一回えっち”府議をかばう維新“身を切る”のウソ」（『週刊文春』6/1日号）

同・第7位「G7でも言及『LGBT法案』推進の裏で『ジェンダーレストイレ』『銭湯』『女子大』大混乱ルポ」（『週刊新潮』6/1日号）

同・第8位「『世界最強』のプレミア日本企業100」（『週刊現代』6/3・10日号）

同・第9位「故・ジャニー喜多川が遺した罪」（『ニューズウィーク日本版』5/30日号）
同・第10位「6月から東京電力など大手7社が大幅値上げ!!　電気代は『原発再稼働』で安くなるのか？」（『週刊プレイボーイ』6/12日号）

同・第11位「韓鶴子『日本からの給料2・5億円』証拠文書入手」（『週刊文春』6/1日号）

同・第12位「バフェツト92歳に学ぶ65歳からの株投資術」（『週刊文春』6/1日号）

同・第13位「男女とも平均寿命日本一！『川崎市麻生区』は何がすごいのか」（『週刊新潮』6/1日号）

【巻末付録】現代とポスト、SEXYグラビアの勝者はどっちだ！

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　今週は一家心中を図った市川猿之助事件で週刊誌は埋め尽くされている。それにジャニー喜多川問題。次々に実名顔出しの告白者を発掘する文春の取材力には脱帽するしかない。

　今のジャーナリズム界は、文春の一強時代といってもいいだろう。

　そんな文春を横目で見ながら、創刊101年を迎えた老舗の週刊朝日が、明日（5月30日）の発売を最後にひっそりと消えていく。

　出版社系の週刊新潮が1956年（昭和31年）に創刊され、あっという間に100万部を誇っていた週刊朝日やサンデー毎日を追い落とし、以来、新聞社系週刊誌はじり貧で、毎週出しているのが“奇跡”のように思えたのだから、致し方ないだろう。

　さて、川崎市麻生区（あさおと読む）は人口150万だという。新宿から快速で30分弱のベッドタウンだが、そこが5月12日に厚労省が発表した令和2年度の市町村別の平均寿命で、全国トップになったのである。

　これは5年に1度だが、前回は男性が全国2位、女性が4位だった。今回は、男性は84・0歳、女性は89・2歳。同じ自治体が男女ともにトップになるのは初めてだそうだ。

　快挙である！　中心の駅は新百合ヶ丘。私の知人の女性作家が高台の億ションに住んでいたので、だいぶ前には毎週のように通ったことがあった。だが当時は、駅前には何もなく、夜中になると寂しい場所だった。

　周辺には畑などがあり、失礼だが東京の田舎という趣があった。

　千葉大学予防医学センターの近藤克則教授がいうように、車がなくても暮らしやすく、緑や公園が多いから、歩くのが楽しい町である。

　それに比較的経済的に余裕のある人たちが多いようだ。今回、ワースト1位になったのは大阪西成区。男性は20年以上最下位のままだそうだ。

　長寿も金次第なのだろう。久しぶりに新百合ヶ丘へ行ってみようか。

　ところで、ウォーレン・バフェット（92）という投資家が日本株への投資をさらに続けるといっただけで、日経平均株価が32年以上ぶりに3万円の大台に乗った。

　資産は10兆円を超え、投資の神様といわれるバフェットが株を始めたのは11歳だというから、株への投資は彼の生き方そのものなのだろう。

　文春が、65歳から株を始めるなら、彼のこの言葉を胸に刻めと特集している。

「一本の小論文すら書けないようなら百株を買うこともやめた方がいい」。その企業や業界への知識がなければ手を出してはいけないというのは当然だろう。

「手厚い株主配当」。長年にわたって安定した配当を出していることが重要だそうだ。

「投資の世界に見逃し三振はない」というのもある。自分が確信を持てるまで待てばいいということだそうだ。

　投資をしたら腹を据え、65歳だったら70歳まで、70歳の人だったら75歳まで保有する余裕を持つことだという。

　私は今77歳だから、82歳まで持つ覚悟があればいいということか。だが、投資するおカネがないんだが、誰か貸してくれないかな。

　統一教会に対する解散命令は宙に浮いたままだが、その勢いは盛り返しつつあると文春が報じている。

　5月7日には韓国で合同結婚式が行われ、日本人約550人を含む約2600人が参加したというのである。

　参加するには多額の献金が必要なのだろうから、総裁である韓鶴子（80）は笑いが止まらないだろう。

　文春は米国内国歳入庁に提出された韓鶴子の税務申告書を入手したという。

　そこにはカジノで2011年と2013年を合わせて、現在のレートで5億7000万円も負けていたと記されているという。

　韓の2013年の収入は現在のレートで9億8000万円超で、それに加えて海外からの収入として、同年、日本から約2億5000万円を受け取っていたというのである。

　まさに韓鶴子成りて万骨枯るである。目覚めよ！　信者たち。岸田首相は統一教会に解散命令を出すのか出さないのか。入管法の改悪を優先せず、こちらに本腰を入れろ！

　さて、電力会社の値上げ申請は認められないと思っていたが、なんのことはない、少し削っただけで経産省は通してしまった。

　ふざけるなである！　だが、国民もメディアも、「仕方ないよ」とあきらめ顔である。

　そこで、週プレが大上段に振りかぶり、「では、原発を再稼働すればお前たち電力会社は値下げするのか」と問い詰めている。

　エネルギー問題や地球温暖化問題に詳しい東北大学の明日香壽川教授は、「原発で電気代が安くなるというのは短絡的な考え方」だと否定する。

　一時的にはキャッシュフローが改善するので電気代が下がることはあり得るが、「ただし、原発再稼働による値下げの効果は一過性のものであり、必ずしも大きいとはいえません。実際、東北電力は32・94％の値上げを申請していましたが、原発（女川原発2号機）の再稼働で値上げ幅を抑える効果はわずか『5％』と、同社の社長自らが説明しています」
　西村経産大臣が、原発再稼働している関電と九電は値上げしていないと発言したが、「電気代は、原発再稼働の有無によって決まるような単純なものではありません」と批判する。

　岸田政権は明確に原発回帰を打ち出した。そのベースになっている、「原発は安く、電力の安定供給や脱酸素に役立つ」というロジックを打ち出しているが、IEAや米国政府、調査会社や投資会社のほとんどが「原発より再エネのほうが大幅に安い」としていると明日香教授はいう。

　再エネのほうは競争原理が働き、コストは安くなっているのに、原発のほうはこの10年で発電コストは約2倍になっているというのだ。

　つまり、政府はごまかしの数字を持ち出して国民を欺き、原発村を維持しようとしているのだ。

　原発に絶対安全などということはない。ひとたび事故が起きれば、また多くの県が何十年も放射能汚染で苦しまなくてはいけない。

　原発事故は起きないではなく、絶対起きることを前提に、これからのエネルギー問題を考えるべきであること、いうまでもない。