IOCの大暴走――五輪強行開催を止めるIT王者たちの「秘策」とは

　プロ野球・福岡ソフトバンクホークスの孫正義オーナーが22日、自身の公式ツイッターで開幕まで2カ月に迫っている東京五輪・パラリンピックについて「誰が何の権利で強行するのだろうか」と持論を訴えた。

　世界有数のIT王者の五輪反対は、緊急事態宣言発令中でも強行開催を明言した国際オリンピック委員会（IOC）を追い詰めることはできるのかーー。

　孫氏は各種世論調査で新型コロナウイルス感染問題やワクチン接種がなかなか解決していないことで「国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろうか」と呟いた。以前より五輪反対を打ち出しており、つい先日もトップダウンでホークスの本拠地の福岡PayPayドームを含めた1、2、3軍の主催試合について福岡県の緊急事態宣言発令が解除されるまで、無観客で行うとツイート、翌日には球団が正式発表して対応に追われる慌ただしさが報道されたばかりだ。

　また、同じIT企業で楽天グループの総帥でプロ野球東北楽天ゴールデンイーグルスの三木谷浩史オーナーも、自身のSNSを通じて何度もコロナ禍で強行する五輪をけん制する投稿を行っている。

　五輪関係者は「IOCの暴走はもはや誰も止められない。幸い、2社は五輪のスポンサー企業ではないので私見を述べることができます。負け犬の遠吠えと揶揄されることもありますが、簡単に打撃を与えることはできる。今すぐ、テレビや新聞などメディアからのCM出稿の引き上げを決断することです」と訴える。

　今回、東京五輪では大手新聞社が五輪スポンサー企業として名を連ねていることが今になって問題となった。いずれも系列には地上波テレビ局があり一蓮托生だ。

「ソフトバンク、楽天ともにスポット、タイムを含めて大口のCM出稿を各テレビ局に行っていますが、一時的にでも五輪反対の意思を示したうえで引き上げるべきです。今、最も問題になっているのはテレビ、新聞メディアが正面から異論や反対の記事を思い切って書けないこと。スポンサーになった苦しみを味わっていますが、方針転換させるには自社のスポンサーの意向は重要です。引き上げとなれば、それ自体がニュースにもなり、報道方針変更を余儀なくされます」

　今後は、傘下に置く球団から東京五輪選手派遣に協力しない可能性も十分ある中で、五輪関係者もまた、IT界の寵児たちの動向を見守っている。

大山ユースケ（ライター）

1990年、千葉県生まれ。某大手メディアに勤務中の複業ライター。得意ジャンルはお笑いと酒。

おおやまゆーすけ