阪神と巨人、緊急事態宣言を巡る対応で内部にトラブルか

　政府の緊急事態宣言が4月25日から5月11日まで発出することで影響を受けたプロ野球界。一部球場では無観客開催が決まったが、その内情はかなり混沌としている。

　対象地域に球場を持つ東京ヤクルトスワローズ、読売ジャイアンツ、阪神タイガース、オリックス・バファローズは24日に宣言期間中の試合について無観客開催すると発表した。また、読売ジャイアンツは一部の試合を、7月など別の日に移して開催することも発表した。

　プロ野球関係者は「斉藤惇コミッショナーも先日、話していたがプロ野球界にとって無観客開催は収入がほぼ、無いと等しいモノ。放映権料収入も球団によって千差万別で1試合1000万円程度。土日祝日やナイターかデーゲームによっても金額は変わってきます。ですが、とても放映権料だけでペイできる状況ではありません。巨人が日程を移しましたが、ヤクルトも一部日程を調整できないか探っているようだ」と明かす。

　そんな中で無観客開催が正式に決まる前に一部で開催延期に猛反発していたと報じられたのが阪神タイガース。宣言期間中は13試合にうち、4試合がホームゲームの甲子園開催となるが今のところ日程延期、振り替えの予定はない。

「巨人がわざわざ日程を振り替えたのは、収入面に加えてプロ野球が公共性の高いスポーツ興行であることを意識しているからです。今、関西では東京以上に医療体制が逼迫しており隣接する大阪府では連日、新規感染者数が1000人を超え、兵庫県も人数こそ及ばないが過去最多を更新しています。ところが今年は開幕からチームの調子がいいので、無観客でも何でも1試合でも多く消化して勝ち試合をしたい本音があからさまです」（同）

　2020年、タイガースは藤浪晋太郎投手など多くの現役選手が会食でコロナに感染し、球界全体のイメージ低下に影響を与えてしまった。

「チームが好調だからといって、医療や地域の感染者数を半ば無視して、試合を挙行しようとする姿はいただけません。球団幹部は自分ところの私利私欲に走ってしまっていることに気づいていない。主催試合数が多ければ延期論を振りかざしてやっていたことも見え見え。これではいつまでも球界に影響力を持つ球団にはなれない」（在阪新聞運動部記者）

　緊急事態宣言自体は延長する可能性も考えられるだけに判断は難しいところ。無観客開催が続けば資金力が豊富な球団でも体力を奪われてしまうことは確かだろう。

大山ユースケ（ライター）

1990年、千葉県生まれ。某大手メディアに勤務中の複業ライター。得意ジャンルはお笑いと酒。

おおやまゆーすけ