東京で五輪予選3競技中止の衝撃! 東京五輪「中止」に向けて加速か
#東京五輪 #中止 #国際水泳連
今年7月に延期されている東京五輪・パラリンピックが、また一段と中止に追い込まれている。国際水泳連盟は6日、4月から5月にかけて日本国内で予定されていた3種目の五輪予選3大会の中止を発表。代替日程には触れられておらず、このままフェードアウトする公算が高い。
中止となったのは、4月18日から23日まで東京アクアティクスセンターで予定されていた飛び込みのワールドカップ東京大会、5月1日から4日に同じ会場で行われるアーティスティックスイミング五輪予選、5月29日、30日に福岡で開催予定のオープンウォーター五輪予選。飛び込み種目も五輪の予選を兼ねていた。
大会を巡っては、国際水泳連盟が日本側に対して新型コロナウイルス感染対策の費用負担や大会前後の隔離措置について不満を募らせており批判を展開。4月1日には、各国に対し中止の意向を示すメールを送っている。海外の選手を迎えての大会だけに、国内外から注目されていた。
また、五輪組織委員会は同日、4月10日と11日に辰巳国際水泳場で行う予定だった水球の五輪テストイベントについて、国際水泳連盟のスタッフ10数名が新型コロナウイルス感染対策の影響を受けて日本への入国が難しくなり、5月以降に延期することを発表している。こちらも五輪本番を想定した内容で、夏場に向けて機運を高めるだけでなく、様々な不具合を事前に把握し解消する狙いがあった。
五輪関係者は、「全世界に大きな影響力を持つ世界水泳連盟がNOを突きつけている衝撃はあまりに大きすぎる。他の有力種目にも影響が出るのは間違いない」と指摘。その先に待っているのは東京五輪・パラリンピックの「中止」だと断言する。
「水泳は参加国、人数が多い競技と知られていて、そのテスト大会や五輪予選が本番と同じ東京で開かれないこと自体、あり得ないこと。今の感染状況や対策のままでは対応できないと示している同然です。国際オリンピック委員会がこうしたことを無視できるとは考えにくく、さらに他競技や諸外国の参加見送りを引き起こす要因にもなり得る」(同)
4月15日から18日まで菅義偉首相は、アメリカのバイデン大統領と対面で会談を行う。こうした実情や世論を無視した“土下座外交”で「東京五輪実現」を訴えるとみられるが、支持される可能性は限りなく低くなるだろう。
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