東京五輪、女性理事大幅増に関係者「今さら」と溜め息…古い体質の改革なるか？

　今年2月に女性蔑視とも取れる発言で森喜朗前会長が辞任に追い込まれた東京五輪の大会組織委員会。同会は3月に入りテコ入れ策として男女平等の取り組みの一環として女性理事候補12人を選んだ。理事の人数の上限も従来より12人多い45人に引き上げられるが、本番まで半年もない中でどこまで効果はあるのか。

　2日に開かれた五輪組織委理事会ではマラソン女子メダリストの高橋尚子らを女性理事の候補として選出、3日の評議会を通過して認められた。これまで、全理事33人のうち女性は7人。これに12人が加わったため、目標として掲げられていた約4割を超える42％が女性理事で占められることになった。

　男女平等や多様性が求められる時代において喜ばしい流れだが、事情を知る五輪関係者にいわせると「今さら感はとてもあります」と呆れかえっている。

「森氏に代わって新会長に就いた橋本聖子会長ですが、組織委員会の信頼回復のためにかなりスピード感を持って対処した。だけど、単純に人数を増やしたからといって国民が納得するかといえばそこは微妙なところになる。そもそも、大会が1年延期されたため巨額の追加金もかかっており、こちらをどう精査するのかが大切になる。さらに、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて世論調査は五輪中止、延期に傾いていることも明らかになっている。こちらをどうするかに注力した方が国民も納得するのではないか」

　大会の関連イベントを手掛ける関係者もため息をつくばかり。

「通常の五輪開催ができない今こそ、組織委員会が先頭に立ってやらなければならないのは五輪の是非をスポンサー、自治体、競技団体に問うこと。意見はなかなかまとまらないだろうが、それを集約して最終的に『こうしたほうがいい』と政府官邸に持っていくべき。何でもかんでも政府の言いなりになっていては、国民もスポンサーも納得できないのではないか。政府官邸の襟を正すような動きに出れば、信頼回復にも大いにつながる」

　本番まで時間は限られている。無論、女性理事の起用は古い慣習が残る委員会にとって前進であるが、大ナタを振るう心構えでどんどん改革してもらいたいものだ。

大山ユースケ（ライター）

1990年、千葉県生まれ。某大手メディアに勤務中の複業ライター。得意ジャンルはお笑いと酒。

おおやまゆーすけ