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芸能人の自体相次ぎ…五輪聖火リレーはそれでも「実現」できるのか?

五輪聖火リレー、それでも「実現」できるのかの画像1
東京2020 公式ツイッターより

 東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長が24日、IOC(国際オリンピック委員会)の理事会に初めてオンラインで出席、3月25日スタート予定の聖火リレーについて「安全を最優先で進めることが重要」などと語ったが、本当に大丈夫なのだろうか。

 聖火リレーを巡ってはすでに島根県知事が国、東京都の新型コロナウイルスの対応を見た上でリレーの中止する意向を表明するなど、波紋を広げており、さらにここにきて、有名人のリレー辞退も続いている。

 橋本会長は丁寧に説明した上で当初の予定通り参加してもらえるように説得するようだが、五輪関係者は「前途多難。推移を見守って今後、中止表明する府県がもっと増える可能性はある」と危機感を募らせている。

「五輪の聖火リレーは五輪組織委員会と各都道府県の実行委員会が合同で行っています。基本的に走者が走るコース、ランナーの選定は地元自治体が行っていますが、メリットは地元をアピールできる、この1点に集約されると思います。だから、あれこれ理由をつけて各地で地元出身者でもないのに有名人、著名人ランナーが選ばれたわけです。しかし、三密防止の観点から有名人走者をめぐってはかなりの制約がかかることが濃厚となっている。これでは費用を負担したところであまりうま味もありませんし、これだけ五輪に対する逆風が吹き荒れる中、ロンドンブーツ1号2号の田村淳のように辞退するランナーがもっと増えても何ら不思議ではない」(同)

 25日には開催まで1カ月となった聖火リレーに関するメディア向けの説明会が開かれたが、聖火ランナーにも新たな負担が生じる事も判明した。走者を務める2週間前からの行動履歴、検温を含めた健康観察への記入をはじめ会食を禁じられ、1週間前には抗原検査かPCR検査の受検を推奨することも決まった。費用は組織委員会側が負担するというが、この部分だけを考えても膨大な費用負担増は避けられない。

 事態が急転することも念頭に入れておいた方がよいだろう。

大沢野八千代(ジャーナリスト)

1983生まれ。大手エンタメ企業、出版社で勤務後、ネットソリューション企業に転職。PR案件などを手掛けている。KALDIフリーク。

おおさわのやちよ

最終更新:2021/02/27 20:00
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