アメリカメディアでも「東京五輪中止」報道！ 菅首相のアピールも空振り

　ついに、五輪最大の影響力を持つアメリカメディアが東京五輪中止の可能性を報じた。アメリカの有力紙のニューヨーク・タイムズが15日、新型コロナウイルス感染拡大の影響で今夏に延期された東京五輪が中止に追い込まれる可能性があると記載したのだ。

　同紙によると、日本をはじめヨーロッパ、アメリカでの感染拡大の影響が大きく、国際オリンピック委員会関係者の間で東京五輪開催における安全面が保てないとの声が出始めたという。

　日本では菅義偉首相が五輪開催に向けて「必ずやり切る」とビル・ゲイツ氏に向けてアピールしていると加藤官房長官が明かしたばかり。一方、ここにきて森喜朗組織委員会会長が「私から中止は言えない」と発言したり、菅内閣の一端を担う河野太郎行政改革担当大臣が複数の海外メディアからの取材に対して「何があるか分からない」「最善を尽くす必要があるがどちらに転ぶかは分からない」「生易しい状況ではない」と身内からも五輪中止やむなしの空気が流れてきている。

　五輪組織委関係者の心境はというと「ようやくまともな方向にいきそうだ」となぜか安どの表情だった。

「五輪への準備は正直に言って現実的ではない。最近の森さん、河野さんの発言はようやくそういったことを公にしても問題がないと判断したからだろうね。３月末には契約が終わるスタッフもかなりいる。昨年の延期が決まった時のように、急転直下で判断が下ると世間の動揺も大きいがこうやって要職についている人からそれとなく中止を匂わせておけば多少はマシでしょうね」

　3月には国際オリンピック委員会（IOC）の総会が行われるが、それに先駆けて2月にはJOC（日本オリンピック委員会）の事務折衝が実施予定。

　全国紙五輪担当デスクは「組織委の武藤事務総長は否定していますが、中止を決断するならそこでの話し合いはかなり重要になる。世論調査でも8～9割が中止や延期を支持している中、後は着地点を探すだけということになりそう」と想定している。

　国内の事象、海外メディアの報道と東京五輪が幻に終わる足音は確実に近づいている。