永田町では安倍首相を引きずり下ろす“下剋上”が！ 「迎撃ミサイル」の停止はその象徴に

今週の注目記事・第1位「安倍『亡国のイージス』当初から『迎撃不能』防衛省『機密文書』入手」（『週刊文春』７/２号）

同・第2位「＜幽霊法人＞幹部をひた隠し、電通『３５０億事業』に新疑惑」（『週刊文春』７/２号）

同・第3位「『原監督』常軌を逸した『賭けゴルフ』－メンバーが犯罪的握りを告発！」（『週刊新潮』７/２号）

同・第4位「渡部建＜独占告白９０分＞佐々木希の叱責『あなたは舐めている』」（『週刊文春』７/２号）

同・第5位「北朝鮮暴発で日本に火の粉」（『週刊新潮』７/２号）

同・第6位「予知を可能にする『電離層前兆予測』－『メガ地震』に備えよ！」（『週刊新潮』７/２号）

同・第7位「江口拓也＆元『バンドリ！』メンバー、超高級マンションで極秘同棲中」（『フライデー』７/１０号）

同・第8位「怖いものなし手越祐也が描く新しい芸能界のカタチ－フォロワー１００万人超」（『フライデー』7/10号）「手越祐也、やっぱり『ホスト転身』の新証言！」（『FLASH』７/１４号）

同・第9位「伊集院静　クモ膜下出血から生還し、この１５０日間じっと考えたこと」（『週刊現代』７/４・１１号）

同・第10位「新聞＆テレビの『世論調査』を調査する」（『週刊ポスト』８/10・17号）

同・第11位「「池上彰　佐藤優　アフターコロナの世界」（『週刊朝日』７/１０号）

同・第12位「上場企業を含め企業倒産は年１万件超」（『サンデー毎日』７/１２号）

同・第13位「＜香典持参＞秘書が告発「菅原の悪事、全て話します」（『週刊文春』７/２号）

同・第14位「久代アナ、ユーチューバー恋人と警察沙汰で衝撃の結末」（『週刊文春』７/２号）

【巻末付録】現代とポストのSEXYグラビアの勝者はどっちだ！

　始める前に、2019年7月から12月までのABCの部数が発表されたので紹介しておこう。

　全部の雑誌で第1位は、やはり家の光で約49万部。前年比で95.35％である。

　2位がすごい、たしか通信販売だと思うが、中年婦人雑誌ハルメクが約30万部で、前年同期比で141.35％という大躍進。

　中年のオバサンをターゲットに、通信販売専門誌にしたことが、成功している秘訣か。

　第3位が、次々にスクープを放っている週刊文春。だが部数は約28万部、前年同期比でも89.62％と低調である。

　文春の本誌、文藝春秋は約21万部で、前年同期比が97.90％。

週刊現代が第8位、約20万部で、前年同期比が94.57％。週刊新潮が約19万部、同87.66％、週刊ポストが約19万部で同94.76％。

　新潮、ポストの落ち込みが激しくなってきたようだ。

　隔週刊誌のプレジデントが頑張っている。約14万部で同99.90％。

　フライデーは約7万8千部で、同87.45％。FLASHは約5万部で、同75.81％。

　新聞社系では週刊朝日が約6万部で同89.27％、サンデー毎日に至っては約3万部で同88.47％である。

　新潮、　ポスト、フライデー、FLASHが休刊危険水域に近づいてきているということだろう。

　だが、ジャーナリズムでは一強といわれる文春も下げ止まらない。

　この新型コロナウイルス感染拡大のなか、休業していた書店も多かった。吉と出るわけはない。

　今年が週刊誌にとって、これまで以上に厳しい年になることは間違いないようだ。

　まずはじめに文春から。

　久代萌美（30）というアナがフジテレビにいるそうだ。おっとりした印象とは違って、明石家さんまや松本人志にイジられても、歯に衣着せぬ切り返しで人気だそうである。

　そんな久代は、ユーチューバーの「北の打ち師達」（なんじゃそれは？）の“はるくん（24）”というのと熱愛中だそうだ。

　だが、そんな2人がいい争いになり、はるくんが友人に仲裁してもらおうとLINEしたら、勘違いしたその人間が警察に通報して、2人のいるマンションに警察官が駆け付け騒ぎになったそうである。

　昨今の若い人は、事の軽重がわからないのだろう。警察に連絡すべきことか、時間をおけば解決するのかの見極めがつかないのだ。久代という女も、年下の男相手に夫婦喧嘩の真似ごととは、大人げない。

　やはり文春から。同誌が報じていた菅原一秀前経済産業相の公職選挙法違反容疑は、東京地検特捜部が不起訴処分（起訴猶予）にした。

「特捜部は、秘書が香典を代理で持参したことは違法と認定したものの、あくまで例外的な行為だったとして『公選法を無視または軽視する姿勢が顕著とまでは言いがたい』と判断した。経産相を辞任し、謝罪したことも考慮したとい」（朝日新聞DIGITAL 6月26日 5時00分より）

　今週も文春で菅原の元秘書たちが、菅原の悪事を口々に話しているが、これが事実だとしたら、政治家失格である。選挙民たちは、このことを決して忘れずに、総選挙があれば、「清き一票」を、汚れた候補者に投じてはいけない。