東京五輪、いまだひとつにまとまれない「競技団体」のカラクリ

　3月下旬に東京五輪の1年開催延期が決まってから1カ月が経った。しかし、先の見通しはおろかいまだに各競技団体がひとつにまとまれないジレンマを抱えている。

　そもそも、東京五輪は政府側ではスポーツ庁があり、その下にJOC（日本オリンピック委員会）、各競技団体がぶら下がっている格好となる。

「延期前もそうでしたが、競技ごとで日本代表選手が決まっている、決まっていないなど事情が異なるのに、常に情報が我々の手元や関係各所に届くのが遅い（笑）。下手したら、五輪取材に強かったNHKやTBSのニュース番組を見ている方が速かったという印象すらある」（スポーツ紙五輪デスク）

　その後、JOCは緊急で会合を開き、各団体の実情などを把握しようとしたが……。

「結局のところ、何ら解決や改善にはなっていない。情報を吸い上げました、スポーツ庁など上部機関に届けました、これで終わってしまっている。そもそも、現在JOC自体が事務所を閉鎖しており、テレワーク中なので誰がどう、動いているのかなかなか見えにくい状況もあるようだ」（同）

　そんな中、東京五輪組織委員会の森喜朗会長がスポーツ紙の取材に応じ「五輪・パラ五輪の合同開会式、閉会式案」の浮上や入場行進の変更を示唆した。

「ここで最も大きかったのは、社会情勢が改善されない場合、2022年への再延期はなく、中止すると断言したことです。先日は、IOCが1年延期に伴う追加費用の負担をどうするか、話題が上がったばかりなのに今度は中止ときた。もう、話が二転三転しており、当然ながらこうした話題も各競技団体で共有できてませんから。スポンサー撤退による、資金不足にも直面する可能性も高い。それでも、まとまれないのですからもはやどうしようもないのが現状だと思われます」（同）

　医療関係者からも来年の通常開催には「ワクチンの開発」が必須と断言されるなか、最上級の「おもてなし」も実現しないまま、夢の五輪は幻へと消えてしまうのか。

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