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もともと、IOCはメディアに対し「金を出さないメディアは認めない」方針であることは変わっておらず、新聞媒体などのオールドメディアは「ライツホルダーではない」という判断をされたということだ。
「新聞関係者の中にはその判断自体にかなり憤慨している人も多く、結局は一般人の動画をOKにさせて、自分たちもこれらに乗っかっていこうという甘い考えのもと、JOCに対しIOCとの再交渉を迫っています」(前出の関係者)
今や一般人もメディアもSNS抜きで日々の活動が考えられないのが正直なところだろうが、一般人をダシにして、自分たちを有利な立場にもっていこうとする旧メディアの行為自体、何とも情けないとしかいいようがない。