新型肺炎が首都圏で拡大したら!? 国立感染症研究所によるシュミュレーションがヤバすぎる！

米国の疾病対策センター所長が「終息までに1年かかる」と予想も？

　米国の疾病対策センター（CDC）のロバート・レッドフィールド所長はメディアのインタビューで、「この疾患の範囲は、当初の想定よりもはるかに広い。無症状の症例はずっと多い。 われわれが確認した症例の多くは、実際にはほんの少し喉が痛いという程度だった」とし、「少なくとも終息まであと1年くらい掛かるだろう」と予想している。

　新型コロナウイルスによる新型肺炎は、免疫力が弱い高齢者の重症化傾向が強い。高齢化が進む日本では、新型肝炎の拡大はより重症化した患者の増加につながる危険性が高い。その上、もし、CDCのレッドフィールド所長が予想したように、終息までに1年かかるとすれば、東京オリンピックの開催に影響が及ぶ可能性は否定できない。

　首相官邸の新型コロナウイルス感染症対策本部は2月13日、総額 153 億円に上る「新型コロナウイルス感染症に関する緊急対応策」を発表した。その主な内容は、国内感染対策の強化や水際対策の強化などで、「水際対策とウイルスの国内まん延を食い止めることに全力を挙げて取り組む。あわせて、国内の検査・治療・相談体制等の充実・拡充に向け、 やるべき対策を躊躇なく決断し、実行していく」としている。

鷲尾香一（経済ジャーナリスト）

経済ジャーナリスト。元ロイター通信の編集委員。外国為替、債券、短期金融、株式の各市場を担当後、財務省、経済産業省、国土交通省、金融庁、検察庁、日本銀行、東京証券取引所などを担当。マクロ経済政策から企業ニュース、政治問題から社会問題まで様々な分野で取材・執筆活動を行っている。「Forsight」「現代ビジネス」「J-CAST」「週刊金曜日」「楽待不動産投資新聞」ほかで執筆中。著書に「企業買収―会社はこうして乗っ取られる 」(新潮OH!文庫)。

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