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週刊誌スクープ大賞

国を挙げてのゴーン追い落とし!? 日産幹部、官邸や官僚、検察はこの落とし前をどうつけるのか

 さて、久しぶりに小室圭の母親の話題である。

 女性自身が、1年半ぶりに、母親の近影を撮ることに成功した。

 それは昨年の12月20日の午前5時頃だったという。まだ暗い闇が包む中、マンションの前にタクシーが止まった。

 ブラウンのワンピースの上に大きなストール、ハンドバッグを2つ持ち、黒いブーツはピカピカに磨かれていたという。

 自身の記者が、金銭トラブルを解決する気はあるのかを聞こうとすると、佳代はストールで顔を隠し、マンションへと戻ってしまったという。

 そのとき、彼女の左手薬指にはピンクのダイヤモンドのような宝石が入った、真新しい指輪が光っていたというのである。

 これまでの写真を見返しても、指輪をしている写真はないという。

 そして今度は12月24日のクリスマスイブのやはり朝4時。マンションの前にワンボックスカーが止まり、佳代が現れ、今度は車に乗り込んだという。

「運転席には50代ぐらいとおぼしき小柄な男性が座っていた」(自身)

 その夜は、彼女がマンションに帰って来ることはなかったそうだ。

 彼女は洋菓子店で働いていたが、もうそこには来ていないそうである。

 アルバイトもせず、どうやって生計を立てているのか。新しい恋人でもできたのだろうか。

 来月2月には、眞子さんと圭は、何らかの意思を発表するといわれている。

 継続か破談か。眞子&圭の結婚問題も、いよいよ大詰めである。

 昨年は、その前に秋篠宮が誕生日会見で、「このままでは納采の儀は行えない」と発言したことを受け、小室圭が「金銭トラブルは解決済み」とする内容の文書発表した。

 昨年の秋篠宮は誕生日会見で、「2人は何らかの発表をするべきだ」という趣旨の発言をしており、婚約延期から2年になる2月までに、眞子&圭から文書が出されるようだが、その内容はどのようなものになるのだろうと、週刊誌は様々に憶測している。

 ここで、私の2人の結婚問題に関する基本的な考え方を述べておきたい。まず、小室圭については、人間性を云々する報道もあるが、ここまできたら眞子さんと結婚するしか選択肢は残されていない。

 もし、彼が眞子さんを振れば、日本にはいられなくなるからだ。では眞子さんはどうか。小室圭がニューヨークに発って以来、2人が会ったという報道はない。だが、眞子さんが心変わりしたという報道もない。小室母子への心無い報道を繰り返している週刊誌でも、私が知る限り、2人は結婚できないと書いたところはないのだ。

 先週も女性自身が、ニューヨーク在住の帽子デザイナー・長谷川ゆかと知り合ったことを、「裏切りのNY交遊ライフ」などとタイトルを付けて報じているが、ここで紹介するほどの内容ではない。

 女性セブンは、納采の儀を行うためには、男性側の家族を代表して宮家を訪問し、納采の旨を伝え、結納品を進呈したりする「使者」が必要だが、小室家は本家とも断絶状態なので、そういう人間がいない、したがって婚約は難しいのではないかと報じている。

 これこそ重箱のすみをつつくような瑣末なことである。同誌は1年ほど前に、「眞子さまと小室さん『納采の儀』を飛ばして結婚の選択肢も」という特集を組み、皇族には戸籍がない代わりに、皇族としての身分と系統を登録した「皇統譜」の記載事項を証明した書類を添付し、証人を友人などに依頼し、婚姻届けの提出を代理人弁護士に頼めば、「世間的には“秋篠宮家としては反対だったが、眞子さまに押し切られた”という体面は保たれるはずです」(皇室ジャーナリスト)と、2人に知恵を授けているのである。

 また、内親王や女王は15歳以上になると個人の意思で、皇室会議を経て、皇籍離脱することができる。

 ここへきて、ハリー王子とメーガン妃が英国の高位王族の地位から退くと表明したことが話題だが、眞子さんが皇籍離脱して、一時金を辞退し、小室圭と結婚するという選択肢もある。

 今日発売の文藝春秋のタイトルのように「眞子さまは小室圭さんを諦めない」。私もそう思う。

 ところで、サンデー毎日は、イラン司令官を殺害しても、トランプの支持率は上がっていると報じている。

 ニュースサイト・ハフポストの世論調査では、イラン攻撃を支持するとした人が43%で、不支持の38%を上回ったそうだ。

 トランプがイラン司令官を攻撃したのは、昨年11月から12月にかけて、イスラム教の一派、カタイブ・ヒズボラによる、米軍施設への執拗な攻撃があったため、ヒズボラの本拠地はイラクだが、イランが支援していた可能性が高く、司令官が殺されたのもイラク国内だった。

 だが、この“無謀”とも思える攻撃が、国内世論を二分し、トランプの再選に有利になるかどうかは、まだまだわからない。

 どう考えても、今年の不安定要素は、トランプ大統領であることは間違いないようだ。

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