今後は嫌韓本が出るたびに絶縁？ 週刊ポストの韓国特集で、決別宣言した作家を待つ自縄自縛

　日韓関係が改善する兆しが見えない状況のなか、「週刊ポスト」（小学館）が嫌韓感情を煽るような記事を掲載。作家が相次いで抗議の声を上げるなど、波紋を呼んでいる。

　問題の記事は、2日発売の同誌内の「韓国なんて要らない」という特集だ。表紙には、「『嫌韓』ではなく『断韓』だ」「厄介な隣人にサヨウナラ」「韓国人という病理」など、センセーショナルな見出しが躍り、10ページにわたって日韓の間に横たわる問題をピックアップ。

　これを作家が問題視し、同誌に連載中の深沢潮が連載を降りることを表明したほか、内田樹、ジャーナリストで参議院議員の有田芳生らが小学館と今後仕事をしないと宣言している。小学館とも付き合いがあるフリーのジャーナリストがいう。

「週刊ポストはここ1～2年、韓国を集中して取り上げており、度々このような特集を掲載していたので、“ついにやったか”というのが正直な感想です。ただ、今回の特集は見出しこそ扇情的ですが、中身を読めば、日韓が反目し合うデメリットを軍事、経済、スポーツ、観光など、あらゆる側面から検討したもので、断交を呼びかけるようなものではありません。また、特に問題視されている『怒りを抑えられない韓国人という病理』という記事も、論拠となっているのはソウル大学の教授が発表したレポートです」（フリーのジャーナリスト）

 “中身を読んでもらえば、趣旨は理解してもらえると思う”というセリフは、問題のある内容の本を出した出版社の常套句だが、嫌韓ブームは今に始まったことではない。書店関係者はいう。

「今回の騒動では、複数の作家が小学館に絶縁宣言しましたが、小学館は右派系オピニオン雑誌の『SAPIO』で、散々嫌韓特集をやってきました。他社に目を向ければ、『文藝春秋』（文藝春秋）は今年3月発売の号で『日韓断交　完全シミュレーション』という特集をやっていますし、講談社が出したケント・ギルバートの『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』は数十万部売れましたが、こちらの内容は完全に中韓ヘイトです」（書店関係者）

　韓国がらみのネタではないが、「新潮45」（新潮社）が差別問題で廃刊になったのは記憶に新しいところだ。大手出版社の関係者は、今回、絶縁宣言した作家についてこう切り捨てる。

「作家がどの出版社と決別宣言しようが、作家の自由ですが、今回小学館に絶縁宣言した作家たちは、今後、別の出版社が問題のある本を出した場合、必ずネット民から『絶縁宣言は？』と、突っ込まれますよ。その度に絶縁宣言するんですか？　今回、絶縁宣言することで、一部のネットユーザーから称賛されましたが、どうせ彼らは本なんか買う層ではない。結局、脊髄反射で絶縁宣言をして損するのは自分なんですよ」（出版社の関係者）

　週刊ポストは「韓国なんて要らない」だったが、作家が「出版社は要らない」と言うのは自殺行為だったのかもしれない。