出版界の“勝ち組”講談社でもささやかれ始めたリストラのウワサ

　マスコミ業界に吹き荒れる不景気風は、超大型台風に発展しつつあるようだ。

　全国紙の一角を占める産経新聞が社員の１割に及ぶ大規模リストラに踏み切ったのに続き（参照記事）、かねてから経営不振がささやかれてきた毎日新聞も経営刷新の大ナタを振るうことが明らかになった。

「毎日は、産経と同じく社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集するようだ。８月の時点ですでに67人の幹部が応じたとされており、さらには新聞の降版 を早める改革にも乗り出す構えのようです。残業代の抑制にもつながるため、現場からは『実質的な賃金カット』との声も上がっている。いち早く経営のスリム化を図った産経も、今年中に40代にまで対象範囲を広げた2回目の早期退職募集に踏み切る構えで、新聞業界の再編はさらに進みそうです」（大手紙社会部記者）

　かつてマスコミ業界に君臨した新聞の没落は、ITの大波にのまれる「紙媒体」の終焉を象徴するかのようだが、業界内ではある大手マスコミ企業のリストラ話が取り沙汰され、波紋を呼んでいる。

　事情を知る出版関係者が声を潜めて言う。

「リストラ計画がウワサされているのは講談社です。この計画は、経営中枢で極秘に進められているようで、社内でも限られた者にしか知らされていないそうです」

　講談社といえば、小学館、集英社と並ぶ 日本有数の総合出版社として知られる。1909年に「雑誌王」の異名を取った野間清治氏が前身の「大日本雄弁会」を創業。創業から110周年を数える現在に至るまで創業家の野間一族が経営権を握っており、戦後に講談社出身者によって創設された光文社や日刊現代、キングレコードなどと「音羽グループ」と呼ばれる企業グループを形成している。

　かつて経営の屋台骨を支えた写真週刊誌「フライデー」や「週刊現代」が販売不振に陥って久しいものの、累計発行部数が8,000万部に達するメガヒットを飛ばした『進撃の巨人』や2018年にアニメ化されて話題を呼んだ『転生したらスライムだった件』など、コミック部門で安定的にヒット作をリリースしており、出版業界の中でも順調な経営を続けているようにも映るが……。

「すぐに経営が傾くような事態は考えにくいですが、講談社は平均年収1,000万円という社員の厚遇ぶりで知られている。ライバルの小学館、集英社も事情は同じですが、その2社は社員数が700人台にとどまり、給与水準を低く抑えた編集部門に特化した別会社を立ち上げるなど、経営のスリム化にいち早く動いていた。それに対して講談社はいまだに900人超の社員を抱えており、出版社にしては珍しく年功序列型の給与体系を維持していることから、人件費の負担がより大きい。さらに政府が掲げる働き方改革に積極的に呼応しており、社員のワーク・ライフ・バランスの向上を進めている。その結果、社員一人当たりの生産性が低下したという指摘もある。10月中期退職者の消費増税によって売り上げはさらに冷え込むことが予想されるなか、経営立て直しのために早期退職者を募集することになりそうだ」（前出関係者）

　メディア業界を揺るがす地殻変動は、新聞業界に続き、出版業界にまで波及し始めたのか――。

（文＝響泰三）