中居正広もNGT48暴行事件に怒り、SMAP公開謝罪に近い圧力か
3月22日に開かれた記者会見により、AKSおよびNGT48運営は山口真帆のNGT48暴行事件に対して真摯に対応する気のないことが改めて浮き彫りとなった。この話題は、週末のワイドショーから週明けのニュース番組で大きく取り上げられ、NGT48暴行事件は再び社会問題として取り扱われるようになっている。そういった報道のなかでもひときわ印象に残るコメントを残したのが中居正広だ。
中居正広は2019年3月24日放送『ワイドナショー』(フジテレビ系)に出演。この日の『ワイドナショー』には指原莉乃(HKT48)もコメンテーターの席に座っており、NGT48暴行事件についても触れた。そこで中居正広はこのように語ったのだ。
<(山口真帆に)手を差し伸べる人はいないの? 近くの人とか、大人の人とか>
事件発覚直後から、第三者委員会の報告書および会見の対応を見る限り、AKS側に暴行事件の被害者である山口真帆を慮る姿勢は微塵も見られないが、そういった対応に対しても中居正広は<そんなことあります?>と憤る。
中居正広も所属事務所からの嫌がらせに苦しむタレントのひとり
放送での反応を見る限り、中居はNGT48暴行事件についてあまり詳しくは知らないようだったが(『ワイドナショー』は金曜日収録なので、この時点ではまだ会見の内容が報道されていないというのも大きい)、しかし、ここで中居が発した<手を差し伸べる人はいないの?>という疑問は、NGT48暴行事件とその後のAKSの対応を語るうえで本質をえぐるものだ。
「山口は暴行事件の被害者である」ということはAKSも認める事実なのにも関わらず、どうして事務所スタッフは彼女に寄り添うどころか、敵対し、「謝罪強要」をはじめとした嫌がらせを行うのか? 疑問でならない。
中居自身も2016年のSMAP解散騒動の際、ジャニーズ事務所の人間が味方になってくれず、さらには嫌がらせまで受けた人だ。そして、その嫌がらせは2019年現在でも、新しい地図の3人に対して続いていると見られている。
中居含めたSMAP(当時)の5人は、2016年1月18日放送『SMAP×SMAP』(フジテレビ系)で謝罪をさせられ大炎上したが、2019年1月10日にNGT48劇場で行われたグループの3周年記念イベントのステージ上で<このたびはお騒がせしてしまって、誠に申し訳ありません>と山口が謝罪させられる異様な様子は、SMAPのそれと重ね合わせる声も多かった。
そういった共通点があるからこそ、中居はNGT48暴行事件に憤りを見せたのかもしれない。
指原莉乃もAKSの対応に疑問
『ワイドナショー』のなかで中居は、指原に向かって<言えばいいんじゃないの? 会社に言えないの? これじゃ、腑に落ちないじゃないですか、本人も(って)>と語りかけている。
それに対して指原は自分の周囲のメンバーもNGT48暴行事件に関しての会社の対応に納得しているわけではないとしたうえ、事務所側の人間に対しての不満を吐露している。
<私のまわりは、『なんでこうなっているんだろうね』って。全員、納得はしていないんですけど>
<何人かの会社の人間に『このままで終わるんですか? どうなっちゃうんですか?』って話をしたときは、『第三者委員会がいま動いているから待ってほしい』って言われていて、(結果は)コレだったので、もうちょっとなんかしないと>
<これで終わり、解決したって会社が思ってはいけないので。終わられてはいけない。本人が納得するまで>
指原の言う通り、この問題はこのまま終わらせてはならない。どうして暴行事件が起きたのかを徹底的に究明し、再発防止策を練ることができないのであれば、AKSは今後アイドルを扱う資格はない。
巷では「NGT48解散か!?」といった言葉が飛び交っているが、これはそんな程度で終わる問題ではない。AKB48グループの存続そのものに対して社会から疑問符が叩きつけられて良い問題だ。これは人命に関わる問題なのだから。
指原莉乃の発言が「ガス抜き」になってはならない
ただ、ひとつ危惧されるのは、今回の『ワイドナショー』での指原の発言が、「ガス抜き」として機能してしまうことだ。
指原も48グループに所属するメンバーのひとりであり、先に引いたコメントも、問題の根本的なところには踏み込んでいない。
NGT48暴行事件は社会問題である。AKSの運営責任者である松村匠取締役、NGT48早川麻依子劇場支配人、岡田剛同副支配人の3人しか会見の場に出てこないという現状はどう考えてもおかしい。
AKB48グループの総合プロデューサーである秋元康氏がきちんと会見の場に顔を出すべきだし、問題解決に向けて真摯に向き合う姿勢を見せるべきだろう。
また、第三者委員会の報告書でもタレントの私的領域を侵す原因のひとつとして指摘を受けている握手会のあり方についての見直しもあってしかるべきだ。
こういったところまでAKS自身がメスを入れていけるよう、メディアは率先して追及を続けていくべきである。
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