「スーパーフリー」和田真一郎、15年ぶりの娑婆で「スマホにびっくり」「ステーキに感動」

　女性といえば、2月17日の日曜日、JRAのG1レース「フェブラリーS」に藤田菜七子騎手が、女性としては初めて騎乗し話題を集めた。

　今日（2月18日）の朝日新聞の一面に、「初G1　涙出そうに」というタイトルで藤田の写真が載っていた。

　だが待ってくれ。藤田の乗ったコパノキッキングが勝ったのなら、一面扱いでもいいのだろうが、コパノは5着だった。しかも1着のインティに5馬身以上離されてしまっているのだ。ちなみに2着のゴールドドリームはインティと首差である。

　日本のスポーツジャーナリズムは、この騎乗の下手なことを責めることをしない。

　馬主のDr.コパと事前に話し合って、後方からいこうと決めていたというが、賢い騎手なら、ペースが遅いことに気づいて、早めに中団まで上がるのが「常識」である。

　それに今の東京競馬場は、先行馬有利の馬場コンディションである。四角最後方から追い込んで届くはずがない。

　ゴールドに騎乗したルメールは、直線に入ったところで早めに追い出し、インティを首の差まで追いつめた。3着のユラノトとは4馬身もちぎれている。

　これが、前回騎乗したマーフィーなら、こうした判断ミスは犯さなかったはずだ。

　馬が可哀想である。コパノはいい馬である。騎手がルメールかM.デムーロなら勝ち負けに持ち込んでいたかもしれない。

　藤田の騎乗ミスだとなぜ書かないのか。これでは藤田は競馬界のアイドルで終わってしまう。

　これまでの女性騎手にないいいものを持っていることは間違いない。だが、間違いは間違いだと指摘してやらないと、このままでは進歩がない。

　馬主は自分の馬に勝ってもらいたい。今回の藤田の騎乗を見ていて、大方の馬主は、やっぱりと思っているに違いない。

　だいぶ前にも書いたが、イギリスのアスコット競馬場で、武豊の騎乗した日本馬が人気になったが、後方のまま惨敗したことがあった。

　次の日の新聞は、武の騎乗がひどすぎると酷評した。私もレースを見ていてそう思った。

　競馬に限らず、日本ではスポーツジャーナリズムが育たない。勝てば大喜びし、負けても、「泣くな、明日がある」式の情緒的なスポ根ドラマにして、何が足らずに負けたのかの分析など、紙面の片隅に追いやられてしまう。

「藤田菜七子にG1は5年早かった」と、なぜ書かないのか。こうした真っ当な評価と、どこを直さなければいけないのかを直言しなくては、彼女は伸びない。ましてや競馬にはオレたちの命から二番目に大切なおカネがかかっているのだ。

　私はハナから藤田の馬を蹴っ飛ばしたからいいが、これだけはいっておきたい。

　文春の「嵐」のロス極秘旅行に触れておこう。2月6日、「嵐」の5人と、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子副社長（52）がロス行きの飛行機に乗り込んだそうだ。

　ファーストクラスを借りきっての豪華旅行。すべてを合わせると1,000万円以上するという。

　ロスではグラミー賞の授賞式などを見たそうだ。ロスというのは、ジャニー、メリー喜多川が幼少期を過ごした、ジャニーズの聖地だそうだが、今回のようなVIP待遇は異例中の異例だそうである。

　来年末で活動を休止する「嵐」だが、ジュリー直々に、休止をしても事務所を離れないでくれと頼んだのだろうか。引退すると宣言している大野智（38）を、みんなで説得したのだろうか。

　文春は、5人の過去の女性関係や、現在、付き合っている女性たちを上げて、「活動休止後、結婚を含めた五人の私生活はさらに自由なものになるでしょう」（プロダクション関係者）といっている。

　私は、もはや中年オジサングループである「嵐」の再結成だけはないと思っているのだが。

　さて、これはぜひ買って見てもらいたいな。フライデーに、あの“疑惑のデパート”といわれる片山さつきの公設第二秘書・中嶋規恵（31）という別嬪の女性が載っているのだ。

　こういうのが写真誌の強みである。

　昔タレント活動をしていたそうだが、片山と並ぶと、一層彼女の美しさが際立つだろうな。

　片山が嫉妬して、クビにしないか心配だが。

　現代に「ジャーナリストの目」というコラムがある。何人かの持ち回りで、今回はフリージャーナリストの岩瀬達哉。

　第三者委員会という存在のおかしさを論じているが、その通りである。

　厚生労働省の統計不正問題でも、厚労官僚たちは早く幕引きを図ろうと、外部委員からなる「特別監察委員会」を立ち上げた。

　だが外部委員とは嘘で、大半が官房長など身内によるお手盛り調査で、「組織的な隠ぺいは認められない」という中間報告を出し、火に油を注いだ形になってしまった。

　岩瀬は、2020年の東京オリンピックの開催を決めるIOC総会の前後に、東京の招致委員会から約2億3,000万円のコンサルタント料が、シンガポールにあるコンサルタント会社に流れ、そのカネで複数のIOC委員を買収して招致を買い取った疑惑を例にとっている。

　このケースのときも、JOCの中に第三者委員会ができ、「違法と解される余地はない」と結論付けたのである。

　だが、企業法務に詳しい弁護士やジャーナリストでつくる「第三者委員会報告書格付け委員会」は、調査報告書の体を成していないと、最低ランクに位置付けた。

　フランスの司法当局も、JOCの竹田会長を容疑者として、予審判事の手続きを開始している。

　このように、第三者委員会を立ち上げ、そこで、疑惑を追及されている関係者と利害のある人間を据えて、都合の良い結論を出し、終わりにしようというのは、安倍政権が得意とするところである。

　ジャーナリズムは、もっと声を上げなくてはいけないこと、いうまでもない。