出版市場はピーク時の半分以下……もはや雑誌はオワコンで新たな時代へ突入

　情報を得る手段としての雑誌は終焉を迎えようとしているのか。

　出版科学研究所の発表によれば、2018年の紙の出版販売額は約1兆2,800億円台になると見込まれているという。前年度に比べて6.4％の落ち込み。1996年に2兆6,563億円だった市場規模は、いよいよ半分以下となる見通しだ。

　この内訳をみると、書籍は約6,900億円、雑誌が約5,800億円を占めている。いずれも前年からはマイナスで、書籍は12年連続、雑誌に至っては21年連続で前年割れになる。

　中でも出版業界が危惧しているのは、雑誌の低迷だ。長らく日本の出版は雑誌を主体として流通網を築いてきた。ほぼ毎日、書店へと配本される取次経由の雑誌の流通網に、書籍も乗っかっているというものだった。ところが、雑誌の落ち込みによって、毎日、書店に本を運ぶコストも問題となり、取次が出版社に負担を求めるなど、さまざまな問題が起こっている。

　いずれにしても、紛れもなく雑誌がオワコンとなっている状況下、漫画を含めた週刊誌の落ち込みは明らかだし、気がつけば月刊誌もかなり数を減らした。読み物を主体にした月刊誌は、もう数えるほどしか存在しない。昨年、さまざまな意味で話題になった「新潮45」（新潮社）も、どの読者層をターゲットにしているのか、いったいどんな人が読んでいるのか、とらえどころのない雑誌へと迷走していた。

　もはや、そうした雑誌で得ていた情報がネットへと移行したことが明らか。ゆえに、ニュースサイトをめぐる情勢も変化してくると見られる。

「ニュースサイトは、そのネット特性から、まず単純に目を引いて、とにかく“バズる”ネタを追い求める傾向にありました。しかし、次第に読者も慣れてきています。これからは、より“読ませる”記事をつくっていかなければ、飽きられてしまうことになるでしょう」（編集者）

　かつての雑誌が持っていたクオリティをニュースサイトは持つことができるのだろうか？
（文＝ピーラー・ホラ）