違法賭博のバドミントン・桃田賢斗にまたまたスキャンダル！　バド界のアイドル・福島由紀と深夜の“密会”に協会は……

　ところで朝日新聞DIGITAL（2018年10月10日）にこんな時事が載った。

「75年以上刊行されてきた出版業界誌『出版ニュース』（出版ニュース社）が、来年3月下旬発売号で休刊することが分かった。戦前から出版界の浮沈を伝え続けてきた業界誌の休刊は、出版不況を象徴している。
同誌の前身の雑誌は1941年創刊で、49年から出版ニュース社が発行を引き継いだ。月3回発行で、出版業界にまつわる統計調査や海外の出版業界動向などを紹介し、公称部数は4300部。近年は部数低下が続き、最新の10月中旬発売号で、定期購読者に休刊が告知された。同社の清田義昭代表（74）は『出版業界が厳しい中での休刊にじくじたる気持ちはあるが、社員４人の小さな会社で私自身も高齢になり、潮時だと感じた』と話す」

　清田代表にはいろいろ業界のこと、ジャーナリストとしての心構えなど、教えてもらった。こうした業界紙がなくなるということは……、そろそろなのだろうか。

　ノーベル賞を受賞した本庶佑教授が、会見で小野薬品を批判していたことはあまり知られていない。

　恐らく、新聞、テレビなどは、広告を気兼ねしてのことではないのか。文春によると、「この研究に関して、小野薬品は全く貢献していません。それはもう、非常にはっきりしています」といい切ったそうだ。

　それは、本庶教授が、新薬開発の提携を持ち掛けたところ、「そんな効くか効かないか分からないものに大金は出せない」と断ったことがあるからだという。

　その後、アメリカの製薬会社にぶら下がり、利益を持っていっている小野薬品に我慢がならないようだ。

　お次はフライデー。オプジーボで一躍脚光を浴びた「がん免疫療法」だが、インチキな病院とホンモノの病院を見分けることが大切だと、トップドクターが実名で証言している。

　福岡がん総合クリニックの森崎隆医師がその人。「紛いものの医療機関では、免疫療法や、がん治療の専門知識を持っていない人が、単なる営利目的で治療を行っていることすらあります」と語っている。

　がんワクチンの治療は、必ず血液検査やがん抗原検査によって、事前にワクチン治療が適応できるかどうかをするそうだ。

　ここでは「ネオアンチゲンワクチン」といって、患者のフレッシュながん細胞の提供を受けて検査するそうだ。1回あたり15万円。

　さらに、ワクチンを投与した後も、身体の中で免疫反応がきちんと起きているかどうかを、特殊な検査で確認することが必要だそうだ。

　オプジーボはがんの万能薬ではない。いまのところ治る人の確率は1割から2割程度ではないか。だが、末期で、医者が見放した患者が劇的によくなることもあるのは事実である。

　森崎医師も、あと数年で、免疫療法が劇的に変わる可能性があるという。待ち遠しい。

巨人の高橋由伸監督が今季限りで辞めると自らいい出して、巨人の首脳陣を慌てさせている。

　思えば、慶應大学で数々の記録を打ち立て、長嶋茂雄に「20年に1人の逸材」といわれた高橋だったが、父親が作った借金10数億円を、巨人が肩代わりするという条件で、意中の球団ではなかった巨人に入団して以来、「悲劇のプリンス」という形容詞が常に付きまとう野球人生であった。

　清原、松井、江藤智らとともに主軸を担い、それなりの働きをしたが、ケガに泣かされ、元々持っていた明るく華やかな面が埋没していってしまった。

　文春によると、渡辺恒雄主筆らは入団当時、「読売グループの外へ出すな。日テレのアナウンサーと結婚させろ」といっていたという。

　それに従ったわけではないだろうが、06年に日テレの女性アナウンサーと華燭の典をあげている。

　プロ通算1753本安打。2000本には届かなかったから、高橋はまだ現役を続けるつもりだった。

　だが、原監督時代に清武英利元代表兼GMが「乱」を起こし、渡辺恒雄主筆が訴えるという泥沼状態になり、原に権力が集中する形になった。

　それを嫌った読売新聞幹部たちが、V逸を理由に原を解任する動きを見せ、それを察知した原が自ら身を退いたというの真相だと、「野球の言葉学」を連載している鷲田康が書いている。

　慌てた読売新聞幹部たちは、急遽、高橋に現役を辞めさせ、ほとんど指導経験のない彼を、巨人の監督に据えたのである。

　その上、補強にも失敗し続けた。鷲田はこう批判している。

「本当に世代交代を果たしたいなら、三年前に、原前監督にあと一年か二年、指揮をとってもらい、高橋監督にユニフォームを脱がせて一軍コーチか二軍監督で、指導者としての勉強をさせるべきだった。短期的な成績で編成責任者を替えていては、長期的展望のチーム作りなどできるはずもない。今回の高橋監督の辞任劇は、まさにそうした旧態依然のチーム運営が招いた悲劇だったのである」

　一度追い出した原を、土下座でもしたのだろうか、また監督に復帰させた。読売新聞の節操のなさ、先見性のなさは、今始まったことではないが、つくづく呆れ果てる。

　こんな球団に、松井秀喜は愛想をつかしているに違いない。

　さて、第四次安倍内閣が発足したが、こちらは文字通り「在庫一掃がらくた市」で、安倍首相のやる気のなさを象徴しているようだ。

　中でも、一人ぐらいは女性を入れなくては「女性活躍社会」を掲げる安倍としてはまずかろうと、無理やり入れ込んだ片山さつき地方創生大臣（59）の評判がすこぶる悪い。

　元ミス東大の名残りなどどこを探してもないのは仕方ないとしても、新潮によれば、

「彼女は、何事も思い通りにしたいという気持ちが強い人です。少しでも、秘書が意に沿わないことをすると癇癪を起こす。そして、怒号を浴びせかけ、手当たり次第に物を投げつけてくるのです。ペットボトルやノートばかりか、ハサミが飛んできたこともある。さすがに、ある秘書が“刃物は危険なので、やめてください”と言うと、“口答えするな”と怒鳴り返されていました」（片山の事務所関係者）

　パワハラの常習で、遅刻魔。彼女がいた財務省には「財務省新恐竜番付」なる怪文書があると、財務省担当記者が語っている。

　若手官僚が上司を格付けしたパワハラ番付で、森友学園の文書改竄で国税庁を去った佐川宣寿前長官は、部下へのパワハラで有名だったが、それでも西前頭六枚目。佐川を退け、堂々と前頭筆頭に推されているのが片山だという。

　週刊文春では、2013年12月に「解散」した片山の政治団体「高輪皐月政経懇話会」に、いかがわしい人物から1400万円を借金して、そのままになっているという“不可解なカネの行方”についての記事も掲載されている。

　新潮によれば、そのほかにも問題を抱えた大臣がいっぱいいるようだが、遠からず、暴言、放言、スキャンダルが噴出することは間違いないだろう。否、何の取り柄もない人物ばかり揃えたから、意外にそういうものは少ないかもしれないが、役立たず大臣ばかりでは、この難局を乗り切るのは到底無理だろう。