人気作家に執筆依頼する絶好の機会!?「新潮45」騒動は、同業他社のビジネスチャンス

　ついに休刊を発表した「新潮45」（新潮社）をめぐる一連の騒動。一部で批判を浴びた寄稿がみるみる炎上し、同誌は書店では軒並み売り切れ。さらに、中古価格にはプレミアがつくまでになっている。そのため、炎上商法ではないかという指摘をされているのも知られる通り。

　そして同業他社からは「もう少し粘って、炎上してくれればよかったのに……」という話も出ているという。その狙いはどこにあったのか。

　一連の騒動で多くの人が怒りを表明する場になったのがTwitter。そこでは、これまで新潮社の雑誌に寄稿したり、書籍を出版している物書きによる意見表明もあった。中には、新潮社の仕事を断ったという人や、今後は受けないというものも。

　これを受けて、早くも動き始めようとしていたのが、ほかの出版社たち。何しろ、それは「売れる作家」の本を自社から出せる機会だったのだ。

「高橋源一郎さんや内田樹さんが怒りを表明しているのをみて、社内ではずいぶんと盛り上がりました。どちらも、なかなか執筆依頼を承諾してもらうのは難しい書き手です。そんな書き手が“新潮社では、もう書かない”となれば、執筆を依頼するまたとない機会ではないですか」（出版社社員）

　単に執筆を依頼するチャンスだけではない。多くの出版社では「もっと、怒ってくれないかな」という話題も聞かれた。狙いは、怒りが「版権の引き上げ」にまで到達することだ。

「かつて、児童文学者の灰谷健次郎さんは、神戸連続児童殺傷事件の時に新潮社の写真週刊誌『FOCUS』が、少年Aの顔写真を公開したことに激怒して、すべての著作の版権を新潮社から引き上げて絶縁しました。これらの版権を引き取った当時の角川書店は業績がアップしたといいます。今回も、そうしたビジネスチャンスを期待しているのですが……」（同）

　だが、現在のところ新潮社との「絶縁」を宣言しているのは、中堅かそれ以下の物書きばかり。少々、アテは外れた格好だ。

「この騒動、中堅以下の書き手にも名前を売るチャンスとなっている側面もあります。ただ、Twitterの発言で注目を集めて仕事を得ようというのは、物書きとしてちょっと恥ずかしいと思うんですけどね」（同）

「新潮45」の騒動が、多くの人から「ビジネスチャンス」と捉えられている側面も、無視することはできないだろう。
（文＝大居候）