眞子さま＆小室圭さんが“マンハッタンで逢引き”？　「駆け落ち」の可能性は……

　私はいまさら長生きなどしたくはないが、「男性高齢者が長生きできる街」などというタイトルを見つけると、つい読んでしまうのは、まだこの世に未練があるということだろうか。

　文春によると、男の平均寿命が長い市区町村ベスト5は、神奈川県横浜市青葉区が83.3歳、次いで同県川崎市麻生区、東京都世田谷区、神奈川県横浜市都筑区、滋賀県草津市と続く。

　こうしたところは比較的裕福な人たちが住み、緑が多く、地域コミュニティが活性化していて、ボランティアなどを通じて人と接し、孤独を感じないそうだ。

　今さらとは思うが、地域の盆踊りにでも顔を出してみるか。

　お次は競馬の話題。藤田菜々子（20）がJRA通算30勝を達成したと競馬ファンの中では騒ぎになっている。

　だが、彼女はジョッキーとしての腕が評価されているのではなく、女性ジョッキーには珍しい美形なためである。福島競馬場でチャリティーオークションが行われ、彼女の着たジャージーに12万5,000円の値がついた。

　菜々子フィーバーはすごいが、好事魔多し。彼女のエージェントであった中村剛士氏から、契約を打ち切られてしまったとアサヒ芸能は伝えている。

　今の競馬は、エージェントが騎手と馬主の間を取り持つシステム。中村は戸崎圭太や内田博幸などのトップジョッキーのエージェントである。

　だが、中村氏がスポーツ紙のインタビューで、菜々子には馬主や関係者に対する礼儀などを厳しく指導していると話したところ、「地方騎手崩れのゴミエージェントが偉そうなことをいうな」などの誹謗や暴言がネットで飛び交い、これ以上炎上すれば菜々子や他の騎手にも迷惑がかかると、自ら降りたのではないかといわれているそうだ。

　そうなれば当然のこと、騎乗馬も減り、女性騎手初のG1騎乗という夢も遠のいてしまいかねない。しばらくは根本調教師と本人が騎乗依頼を受けていくことになるそうだが、菜々子に初のトラブル発生で、菜々子だけが注目される夏競馬になる。

　競馬といえば、ポストで連載していた角居勝彦調教師が飲酒運転で逮捕された。前回は角居調教師が出ていたが、今週は「当分の間休載します」という断りが入っている。

　検出されたアルコールはそれほど多くなかったようだが、一罰百戒であろう。調教師は競馬界では絶大な力を持っている。自重しなくてはいけないのに、バカなことをやってくれたものである。

　さて、徳島市の阿波踊りが8月12日から開催されるが、最大の見所である「総踊り」が中止になってしまったと、新潮が報じている。

　徳島市観光協会と地元紙の徳島新聞が共催していたのだが、4億円超の赤字を巡って内紛が起き、そこに徳島新聞と親しい現市長が介入して、とうとう最大の目玉を中止という事態になってしまったそうである。

　阿保が何人集まっても阿保だということか。同じ阿保なら何も考えずに踊っていればいいのに。

　ポストが、セブン-イレブンがキリンHDと提携して始めようとしていた「コンビニで生ビール100円」というビジネスが、販売開始を予定していた7月17日の朝になって突如、試験販売中止が発表された原因を探っている。

　確かに、コンビニでコーヒーと同じ100円で生ビールが飲めるというのは、ノンベエには朗報ではある。

　4時か5時から始まる「ハッピーアワー」を待っていなくても、いつでも飲め、しかもつまみはいくらでもあるとなれば、かなりの売り上げが期待できると踏んだのは間違いない。

　だが、調達・購買業務コンサルタントの坂口孝則氏がいうように、未成年飲酒や飲酒運転のリスクが増える、未成年かどうかを確認できるのかどうか、クルマで来ているかどうかを判断できない、もしそこで飲んだ人間が事故を起こしたら、コンビニの責任にもなるなど、リスクが大きすぎる。

　そうしたことをクリアできるのかどうか。私は難しいと思う。コーヒーと同じ感覚で、ビールを売るというのは、セブンやキリンの売り上げに陰りが出ているからではないか。

　やるのなら、きちっと店舗をつくり、そこでビールとつまみを売ったらいい。

　コンビニの横に「角打ち」をつくり、安く、手軽に楽しめる「千ベロ」は人気になるはずだ。

　やるならそのくらいの覚悟でやらないといけない。

　現代から。巻頭特集は「銀行に騙されるな」。銀行で自分のカネを引き出すだけで108円も手数料を取られる。

　新生銀行は10月以降、一般的な銀行利用者によるATMからの現金引き出しには「常時」108円の手数料を取ると発表した。

　週に2回現金を引き出すとすると、年間1万円以上が手数料で消えていく。

「銀行を信用するな」は親父の遺言だが、日銀が実施したマイナス金利政策で、金利の利ザヤで稼げなくなった銀行は、そうした手数料と、儲かりもしない投資信託を顧客に売りつけることで儲けるしかなくなってきた。

　現代によると、6月29日に金融庁が明かしたデータで、国内29の銀行窓口で投信を買った客のうち、46％にのぼる人が、運用損益がマイナスになっていることが明らかになった。

　それに、銀行が薦める投信は、販売手数料や運用管理手数料が高く、仮に1,000万円を投資すると、のっけから30万円の販売手数料を取られ、毎年15万円が手数料として消えていくことになるという。

　初年度に4.55％の高い利益が出てようやくトントンになる計算だ。アホらしい。

　その上これからは、決済もスマホ決済が普及するため、銀行が稼げる分野がじり貧になるそうである。

　それに物を買ったり、電車に乗るだけでポイントがつくカードがたくさんできているので、そうしたものを使うことでポイントを貯め、ショッピングなどに利用することができる。

　中国では、物乞いでも「おカネをちょうだい」といいながら、スマホをかざしてくるというほどの「キャッシュレス時代」が到来しているようだが、これからはほとんど現金を持ち歩かなくていい時代が来るというのだ。

　だが私は懐疑的である。そんなことをすれば、ハッカーたちに狙われ、知らないうちに多額のカネが盗まれることになるはずだ。

　3連休でスマホを使わず、開いてみたら銀行預金から数百万円が消えていた。そんな時代になるに違いない。安心できるのはタンス貯金しかないのでは。

　200人以上の死者を出した西日本豪雨が残した爪痕は、大きく深い。そこへ40度近くにもなる猛暑が重なり、被災者の人たちの疲労、心労はいかばかりであろう。

　新潮によれば、マダニの大量発生や、土の中に生息しているレジオネラ菌やネズミの尿から排出されるレプトスピラ症などの感染症の広がりが心配されるという。

　ボランティアを装った「火事場泥棒」も横行し、被害が多発しているそうだ。気になるのは被害を受けた家屋の再建だが、公的支援が受けられたとしても、基礎支援金プラス加算支援金の最高額が300万円では、どうにもならないだろう。

　オールリスク型の火災保険に入っていれば、新築価格の30％以上の損害を被れば、テレビや家具まで補償されるそうだ。だが、古い火災保険では、特約で付けなくてはいけないため、契約内容をすぐに見直したほうがいいそうである。

　鉄道も大きな被害を受け、コアストーンという重さ数トンもある石が建物や道をふさいでいる。こうした復旧には時間と莫大なカネがかかる。

　政治家たちがどれだけ被災者たちに寄り添えるのかが気になるが、期待できないだろうな。