「何カップ？」と聞きながら突然胸を……プロ野球・巨人の“破廉恥トレーナー”と球団の無責任ぶり

　さて、親子げんかだけが有名になった大塚家具だが、銀座本店の家賃が払えず、大塚久美子社長（50）が都落ち寸前だと新潮が報じている。

　3月に、大塚家具は貸主の三井不動産を相手に、月額9600万円の家賃を7600万円に値下げするよう求める確認訴訟を起こしているそうだ。

　すると、三井側は、1億320万円への引き上げを求めて反訴したという。

　泣きっ面にハチか。大塚家具の17年の決算は対前年比17.7％減のマイナス72億5900万円。単純計算では毎月4億円が失われているという。

　久美子社長が復帰した直後は110億円あった現金も減り続け、今やキャッシュは10億円程度だそうだ。

　60％オフのポスターが貼られた店内には、客より店員の数の方が多いそうである。

　だが都落ちしても、業績が回復するとはとても思えない。久美子社長の経営手腕とはこの程度のものだったようだ。

　文春は、睡眠が認知症に深く関わっていると報じている。

　睡眠不足は肥満や高血圧などのリスクを高めるといわれていたが、認知症もそうだというのである。

　アルツハイマー型の認知症の人の脳には、老人斑と呼ばれるシミのような者が多くみられる。これはアミロイドβと呼ばれるたんぱく質が蓄積されることで形成されるが、徹夜した翌朝はこれが増えていることが明らかになったという。

　睡眠時間は60代で正味7時間、70代で正味6時間。なるべく夜の11時から朝6時ぐらいまで寝て、それ以外の時間は寝ないか、30分程度の昼寝がいいそうだ。

　さて、紀州のドン・ファンの49日法要が行われたとフライデーが伝えている。

　フライデーは、野崎氏が本当はどれぐらいカネを持っていたかを試算している。

　口座に預けてあるのが7億円近く。株も同じぐらい。常々持ち歩いていた「ドン・ファンの埋蔵金」が2億から3億円。

　貴金属やシャガールなどの絵画は、しめて4億円から5億円。田辺市内に持つ豪邸や不動産もある。

　これらが10億円程度か。しめて総額は30億円は下らないだろうというのがフライデーの皮算用である。

　そういえば、先週の某夜、新宿の「猫目」というバーで私の隣に座った女性がいた。もはや酔眼朦朧の私がハッとするような派手な女だった。

　なんとなくバーの女性とのやりとりを聞いていると、あの紀州のドン・ファンと結婚した若妻と同じマンションだというのである。

　マンションの入り口に週刊誌の記者やカメラマンが待ち構えていて、当人と間違えられて困ると話しながら、まんざらではない様子。

　私は若妻の顔は、マスクをしている写真しか見ていないが、似ているような感じがする。

　隣の女性も、高級クラブに所属し、紀州のドン・ファンのような男たちと夜な夜なデートしているといわれても違和感のない、かなりケバイ感じの訳あり女性のように見えた（失礼）。

　隣のサイゾーの大編集長はさすがだ。彼女に、マンションはどこか、若妻のことを聞かせてほしいと声をかけていた。

　その後2人の話がどうなったかは朧である。

　ところで西日本を襲った大豪雨の死者は200人を超えた。映像を見ていると、西日本一帯が津波に襲われたかのようである。

　何しろ、高知県馬路村に降り注いだ3日間の雨の量は1091.5ミリだという。ここはゆずで有名な村だ。ここでつくられたポン酢は香りがよく、何にかけてもおいしい。ゆずはどうなったのであろう。

　私が住んでいる首都圏は、今回の豪雨の被害はなかったが、他人事ではない。新潮によれば、1時間100ミリの雨が3～4時間続いても、インフラに支障は出ないが、河川の氾濫で大きな被害が出るという。

　東京都江戸川区の土屋信行土木部長は「一番危険なのは荒川」だといっている。

「明治43年の水害を受け、水路を分けるために人工的に作られたのが現在の荒川で、墨田区、江戸川区、江東区といった海抜0メートル地帯が荒川沿いにあり、海抜マイナス5メートル地帯もここに集中しています」

　新潮によると、関東・東北豪雨の被害総額は2896億円だったから、西日本豪雨はその3～4倍になり、豪雨前に戻すには2兆円を要することになるのではないかと試算している。

　同じ新潮がキャンペーンを続けている「食べてはいけない国産食品」だが、先週と今週、文春に批判されたからではないだろうが、今週は「添加物なし！『国産食品』リスト」と、食べてもいいものをリストアップしてきた。

　私も以前から、食べてはいけない食品は山のようにあるのだから、これなら安心という食品を紹介すべきだと思っていた。

　早速ページを開いてみた。私はウインナー、ハム、ベーコンが大好きだが、なかなか安心できるものが見つからなかった。それは当然だった。何しろソルビン酸などなし、味覚を破壊するタンパク加水分解物などなし、タール系着色料なしは、新潮によればたった1社しかないというのだから。

「大多摩ハム」という福生市にある70人余りの会社だ。パンは、食パンのほとんどはトランス脂肪酸の含有量はゼロだという。そのほかの菓子パン類も、アンパン（山崎製パン）、くるみあんぱん（フジパン）、My Bagel（敷島製パン）など、安全なものがズラリと並んでいる。

　調味料は、私が愛してやまないブルドックソースの塩分50％カット、ウースターソース、ハナマルキの無添加田舎みそ、ミッカンのポン酢、ハウス食品のタコのガリシア風炒めなどは、使ってもいいそうだ。このリストを持って、これから買い物に行こう。

　さて、ギャンブル依存症を激増させるカジノ法案が成立すれば、海外でカジノを運営している企業が、日本に手を伸ばしてくることは間違いない。

　それがわかっていながら、そうした企業にパーティ券を購入してもらったりしている議員が無数にいると、文春が報じている。

　そのリストをアメリカの司法当局が入手して、日本の捜査機関い照会してきたそうだ。そこには麻生太郎、西村康稔、荻生田光一、細田博之、野田聖子などの名前があった。

　リストを作ったのはアメリカの大手カジノ業者「シーザーズ・エンターテインメント」のアドバイザーで、日本参入に向けたロビー活動をしていた人物だという。

　神戸学院大学の上脇博之教授がこう指摘している。パーティ券購入に規定はないが、立法趣旨からいえば寄付と同じ、道義的、政治的には大きな問題だとし、

「場合によってはロビイスト側も名義貸しで違法となる可能性もありますし、政治家側も実際にお金を出したのが外国のカジノ企業だと知っていれば違法になりえます」

　何兆円のカネが動くカジノ利権に群がる政治屋ども。必ず、その利権を巡って贈収賄事件が起こるに違いない。

　法案をろくに審議しないまま成立させ、政治屋や業者に対する罰則をきめ細かくつくらないのでは、日本のカジノは外国よりも質の悪い悪の温床になる。