眞子さま・小室圭さん“結婚問題”が、佳子さまの英国留学帰国で動く？「あまりいい印象は持っていなかった」説も

　私は下重暁子という女が嫌いだ。一度、競馬場ですれ違っただけだが、あんたは何者？　私のそばにお寄りでないよ！　というオーラが充満していた。

『家族という病』という本も読んだ。いっていることは概ねわかるが、こういう女性とはひと時でも一緒にいたくないと心底思った。

　今82歳になるそうだ。その彼女が、講談社のα新書から『夫婦という他人』というのを出した。

　そこで現代が、提灯インタビューを掲載している。そこで下重はこういっている。

「私には45年も共同生活をするつれあい（夫）がいますが、お互い、自分のために何かしてほしいと相手に期待したことなんて一度もありません。
　約束したわけではないけれど、それぞれのすることに干渉しないのです。そもそもお互いのこともよく知らない（笑）。
　じゃ、なんで結婚したかっていうと、二人で暮らしたほうが一緒にお酒を飲むのにも便利だから、それだけですよ。（中略）
　そもそも、夫婦関係って自立しながらも適度な距離を保った『平行線』であることが望ましい。周りから『結婚しているのかしていないのかわからない』と思われるくらいがカッコイイと思っています」

　この言葉を批判したくて引用したのではない。こんな当たり前のことをわざわざ偉そうにとうとうと述べる神経が、私には理解しがたいのだ。

　夫婦は他人。そんなことはあんたにいわれるまでもなく、嫌というほど実生活で経験している。

　彼女や曽野綾子などという女性と、どうしたら長年一つ屋根の下で暮らせるのか、私にはその方がよっぽど不思議で興味がある。

　長年暮らしてきたつれあいに（三浦朱門氏は亡くなってしまったが）、下重という他人との同居生活でも書かせてみたら、その方がよっぽど面白いと思うのだが。

　佐藤愛子、林真理子、こうした女性と暮らせる男を私は尊敬する。

　閑話休題。6月18日朝、大阪を襲った震度6弱の地震は阪神淡路大震災ほどではなかったが、死者と多くのケガ人を出した。

　新潮は、阪神大震災の教訓は生きたのかを検証している。一番心配なのは、熊本地震の時のように、今回が本震ではなく「前震」ではないのかということだ。

　東京大学地震研究所の酒井慎一准教授は、「今度の地震は、有馬・高槻断層帯の付近が震源だと見られていますね。仮にそうだとすると、近くを通る上町断層帯などに活動が伝わり、その断層帯を震源とした本震が、これから発生する恐れがないとは言えません」と、不気味な予測をしている。

　火災は7件起きたが、大阪ガスによると、87年から10年かけて、各家庭に「マイコンメーター」を設置しているので、震度5程度でガスが止まるようになっているそうである。

　日本一の高層ビル「あべのハルカス」の揺れはどうだったのか。最新技術を取り入れた耐震構造になっているため、物も落ちず、「クルーズ船に乗って、『揺れているなあ～』っていう程度」（37階の事務所にいた女性）だったようだ。

　しかし、エレベーターが全部止まってしまったので、上の階の人は階段を上ったそうだ。

　今回の地震は、これから30年以内に必ず起こるといわれている「南海トラフ地震」の前触れではないかという声も多いという。

　6月7日に土木学会が弾き出した被害の額は途方もないものであった。地震と津波によって被る経済的損失は20年の長期に渡り、総額は1,410兆円を下らないというのである。

　日本沈没が現実になる日が来る。そのことをしっかり頭の中に入れて、政治をどう変えていくのか、東京一極集中型をどう変えていくのか、難問を一つづつ解決していかなければならないはずである。

　現代は、今回の大阪を含めて、西日本で直下型地震が連続して起きていることに注目する。16年4月に熊本地震、10月に鳥取県中部地震、18年4月に島根県西部地震、そして今回。

　これを「南海トラフ地震」の前兆であると立命館大学の高橋学教授も主張する。

「私は、30年以内どころか、2020年までに起こるのではないかと考えています。ユーラシアプレートの端の端である紀伊半島まで動き始めているのは、重大な前兆です」

　災害や事故は、常に最悪のシナリオを考えて対処しておかなくてはいけないことは、福島第一原発事故で思い知ったはずである。

　何もしない国に対して、われわれが働きかけ、動かさない限り、現状は変えられない。ましてや未来を変えることなど、今のお粗末な政治屋たちにできるはずはない。

　ところで朝日新聞6月21日付で、出版界の取次制度について触れている。

「配送コストの上昇に苦しむ出版取り次ぎ大手4社が、出版社に追加負担を求め始めた。出版物の売り上げは一般に出版社（著者含む）70％、書店20％、取り次ぎ10％の割合で分配されてきた。だが最大手の日販は最大で4ポイント程度、増やすことを出版社に要求。全国津々浦々へ大量の本を一斉に届けてきた出版文化が岐路に立つ。（中略）
　雑誌については、出版社は取引金額の0.55％を『運賃協力金』として負担してきたが、日販はこれも0.85％、トーハンは最大1％程度まで引き上げることを打診しているという。
　配送コストの負担が重くなった背景には、物流の人手不足に加え雑誌不況の影響がある。雑誌が売れた時代には、連日の発売日に合わせて大量の雑誌を一斉に全国の書店に届ける際、『ついでに』送ることで書籍の配送コストを吸収してきた。だが2年前に書籍の売り上げが雑誌を逆転。出版流通の仕組みが機能しなくなり始めた。
　配送コストの上昇は取り次ぎの経営を直撃。日販は今年3月期決算で、創業以来初めて取次業で5億6千万円の赤字を出した。トーハンも5年ぶりの赤字になった。取り次ぎの要求に応じれば、年間1億～2億円の追加負担が生じる大手出版社もあるという」

　取次が潰れれば日本の出版界は壊滅する。日本型出版流通の形がもはや限界にきていることは周知の事実である。

　これを見ないふりをしてきた大手出版社も、こうなっては根本から本の流通をどうするのか、考えないわけにはいかない。

　ついに来るとこまで来た。これを切り抜ける術はもはやない。そう私は考えているのだが。