日本のAV規制強化に、台湾から大ブーイング!?　国民的新聞が「“女子校生”が使えなくなるなんて！」と遺憾の意

　AV出演強要問題により風当たりが厳しくなっている日本のAV業界。日本ビデオ倫理協会（ビデ倫）によるタイトル審査も年々厳しくなっており、AV男優のしみけんこと清水健は、自身のTwitterで「今まで『女子高生』はダメでも『女子“校”生』はOKでしたが、それさえもダメに。JKという表現も審査が通らなくなりました」（4月1日）と明かしたほどだ。清水氏のこの投稿には、メディアも敏感に反応した……といっても日本のメディアではない、台湾のそれだ。

「自由時報」は台湾の四大新聞の一角で、発行部数1位を誇る大手紙だ。そんな同紙が4月6日付の記事で、しみけんの投稿を“悲報”として報道。「人気が極めて高いジャンルである『女子校生』をタイトルに使用できなくなることは、多くのファンを深く失望させる」と断じた。Facebookの公式ページでも「深く遺憾の意を示すとともに、厳正に抗議する！」と強い姿勢を示している。

　同紙のAVへの関心は高く、8日にはAVコラムニスト・一劍浣春秋氏の文章を引用。AV出演強要問題により新人の獲得が難しくなり、女優不足に陥っている業界の現状や、2020年の東京オリンピックを前に政府が業界への締め付けを強化していることによりメーカーの経営状況は苦しく、乱交モノの専門レーベルなどが消滅したことを紹介した。

「台湾ではビデオテープの時代から日本製AVが流入し、AV女優が出演する日本の深夜でやってるようなセクシー番組も数多く放映されています。今はみんなネットを通じて視聴していますが、台湾人男性は40～50代の人でも日本のAVに慣れ親しんだ層が多い。みんな我が国のことのように成り行きを心配しているのです」（台北在住の日本人）

　報道を受け、インターネットの掲示板では「東京オリンピック（の参加）をボイコットする？」など厳しい声が殺到。一方で「どうせ安倍政権はもうすぐ終わる」と、政権さえ変わればAV業界が復活するという希望的観測を示唆する者もいた。また、「傲慢だ！　これじゃあ中国と同じだ」という日本の中国化（!?）を嘆く声まであった。台湾には親日派が多いが、AV業界の衰退は、日本離れを起こしかねない!?
（文＝中山介石）