「講談社OBとして恥ずかしい！」名物編集長が“斜陽”の週刊誌業界に喝！

　もうすぐ大相撲初場所である。白鵬を筆頭にしたモンゴル勢と、それに反旗を翻している他の力士たちとの「ガチンコ相撲」が始まれば、ただでは済まない。

　こうしたしこりを残したまま、場所を開催するのは止めたほうがいいのではないか。

　この状態を膠着させたままなのは、貴乃花が何もいわないからだが、実は、週刊誌を使って、自分のいい分を一方的に語っているのだ。

　今週もフライデーが、貴乃花5時間インタビューというのをやっている。

　慌てて読んでみたが、何のことはない、いつものお約束通り、貴乃花の支援者が、貴乃花から5時間聞いたという体裁になっている。

　もし、こうした形で貴乃花の発言が大きな問題になっても、自分は週刊誌に何もしゃべっていないと逃げるつもりなのではないか。

　なかなかの問題発言が山盛りなのだ。まず、「こんな相撲協会なら、潰して新しく作るべきだ」という発言。

　貴乃花の心配は、貴ノ岩が相撲界に戻れるかだという。マスコミに追われて医者にも行けないそうだ。

　次の問題になりそうな発言は、1年前の初場所、稀勢の里と優勝争いをしていた白鵬が、貴ノ岩に「星を売れ」と、付き人を通して連絡してきたというのだ。

　貴ノ岩は、それを察して電話に出ず、白鵬との対戦で白鵬を破り、稀勢の里の優勝に貢献した。

　さらなる爆弾発言は、両国国技館の改修工事で怪しいカネの動きがあった、モンゴル人力士が強姦事件を起こしたが、それを理事が奔走してもみ消したというものである。

　相撲協会を潰すというのはともかく、白鵬が貴ノ岩に星を売れといってきたという八百長疑惑、モンゴル人力士の強姦事件は、事実なら、相撲をやっている場合ではない。

　貴乃花は、堂々と会見を開いて、この問題を話すべきだ。週刊誌を使って、自分の勝手ないい分だけをいっているとしたら、理事降格では済まない。

　早くこうした問題に決着をつけないと、土俵に血が流れるかもしれない。

　さて今週の第1位。現代がニトリ会長の似鳥昭雄に2018年の日本経済を大予測させている。

　ニトリホールディングの東京本部（東京・北区）の応接に姿を現した似鳥会長は早速、こういった。

「今の相場それほど長く続かないと思うんです」

　昨年は株高・円安が進み、日本の株価は16連騰を記録した。だが、18年以降はそうはいかないというのである。

「確かにいま株価は高くなっていますが、私は日本の株価、為替を予測するには、アメリカの動向を読むことが最も大切だと思っています。
そのアメリカは景気拡大局面が100ヵ月以上空続いていますが、戦後、これほど長く景気拡大局面が続いたのは過去にほとんどなくて、本来であればもう下降局面に入っていてもおかしくない。

　それが17年1月にトランプ政権が誕生して、『アメリカファースト』との掛け声が国民の期待感を引き上げたことで、景気が持ち直した。
おそらく、アメリカは18年中に下降局面に入るでしょう。トランプが掲げた政策はうまくいかない。今は法人税減税に沸いていますが、じつは別のところでは増税しているのだから、冷静に見ると経済効果はあまりない。

　そうした政策への期待感がなくなるのが18年中だと思います。当然、アメリカ経済が失速すれば、日本の株価、為替市場には影響が出てきます。
私の見立てでは、その失速がハッキリしてくるのは18年の第3四半期（10～12月期）くらい。そこから第4四半期（19年1～3月期）にかけて、状況はだんだん悪くなっていく。

　その動きに連動して、まず為替市場が円高に振れていく。18年は1ドル＝100円近くまでいく場面もあるかもしれませんが、年末に1ドル＝105～108円前後というのが無難な予測ではないでしょうか。
　円高によって株価も低迷し、日経平均株価は2万円を切るのではないか」

　それに消費者の消費傾向が変わってきたという。日本の消費は縮んでいるそうだ。

「一方、唯一と言っていいほど消費が増えているのはスマホなどの通信費です。00年から16年の消費支出の変化を見ると、『通信・光熱関連』は10.1％の伸びですが、衣食住の衣は32.1％減、食は3.9％減、住は17.9％減。これが現代の消費の姿です」

　訪日する外国人のインバウンド消費は伸びているがという問いには、「インバウンド消費は、いつ引いてもおかしくない。日本人もバブル期に欧米に旅行して爆買いしていましたが、今はしていない。同じようにインバウンド需要もいつかなくなるでしょう。結局、給料が上がらないと消費は増えない」。

　似鳥は、毎年1,300人ほどの社員とともにアメリカに視察調査に出かけるという。去年の視察で最も印象的だったのは、アマゾンVSウォールマートの2強対決だった。

「アメリカはもう大変ですよ。17年にアマゾンが約460店ある高級スーパーマーケットチェーンのホールフーズ・マーケットを1兆5000億円で買収したのは有名ですが、買収から数ヶ月もしないうちに、そのリアル店舗で値下げを始めているんです。

　それに対抗するように、ウォールマットも約3800億円でネット企業を買収してネット通販を強化し、独自の配送網も整備するなど大改革を推し進めている。さらに、ウォールマートはこれまでは4000坪前後の巨大店舗を構えていたのが、食品中心の1000坪規模の新店舗の出店を加速させている。

　ネットでもリアルでも巨大企業同士が真っ向対決しているんです」

　2強が値下げ競争をしていることで、アメリカでもデフレが顕在化してきたという。

「一言で言えば、いまアメリカで起きているのは『寡占化』です。強い企業は業界の垣根を越えてよその業界も浸食しながら、さらなる巨大企業へと膨れていく。
　勝ち残れるのはそのトップだけで、ほかは市場からの退場を余儀なくされる。業界が丸ごと消えてしまうところも出てくる」

　似鳥会長は、今はまさに「戦国時代」だという。有名企業であっても倒産、吸収合併される事例はどんどん増えていく。この時代が始まるのが18年で、19年、20年にかけてより激しくなっていくと予測する。

　株が上がったと浮かれているのは、今だけなのかもしれない。