大宮ソープランド火災の犠牲者“実名報道”に店舗関係者が激怒「警察やテレビ局、新聞社に憤りがあります」

　次は文春。派手なスクープはないが、ワイドに面白い記事がある。男女9人を殺した史上最悪の快楽殺人犯・白石隆浩容疑者のことを忘れてはいけない。

　文春によれば、捜査員を驚愕させた画像が彼のスマホにあったという。

「ロフトのはしごに括り付けられたロープには、被害者の一人がぶら下がっており、すでに息絶えた様子でした。その“遺体”をバックにして、白石容疑者が何食わぬ顔で食事を取っているような自撮り写真が保存されていたのです」（捜査関係者）

　逮捕後、白石は手書きで複数の上申書を書いているという。さらに捜査員に「思い出せる範囲で九人のことを書いておけ」といわれて、被害者のプロフィールや殺害方法を書いているそうだ。

　どんな気持ちで「その時」を思い出し、書き綴っているのだろう。

　安室奈美恵が年末の『NHK紅白歌合戦』に出場することが決まった。最後の最後まで無理だと思われ、所属しているエイベックスさえ事前に知らなかったという。

　NHKはどんな奥の手を使ったのだろう。文春によれば、NHK関係者がこう話している。

「安室に対して、お金を払ってライブに来るファンを大事にする気持ちはよくわかるとした上で、『チケットを手に入れることができなかった二百万以上のファンはどうするんですか？　彼らは安室さんを見たくても見られないのです』と、応援してくれたファンにテレビを通して歌を届けるよう口説いた。安室はNHKの“殺し文句”に心を動かされ、“ライブに来られないファンのため”紅白出場を決意したのです」

　よくできた話だが、私は、以前から話が付いていて、話題を盛り上げるために仕組まれた「出来レース」だと思う。

　これも文春。文春にNY不倫を撮られた渡辺謙への妻・南果歩の怒りは収まらないようだ。

　別居状態が続いていたが、このほど、離婚へ向けた話し合いが進んでいるという。

　不倫相手は、話し合いが終わらないうちは会わないようにしているそうで、京都でお茶やヨガ教室に通って、謙と再び会える日を心待ちにしているそうだ。

　謙もひたすら円満離婚を望んでいるようだが、そううまくいくのだろうか。

　文春ばかりで恐縮だが、お次は、やはり文春が報じた宮根誠司の「隠し子の母の激白」の後日談。宮根は、番組の中で一切触れず、視聴者への説明責任を果たさないが、宮根をよく知る元朝日放送のプロデューサー吉村誠が、「宮根逃げるな！」と怒っているそうである。

「男女関係はあくまでも当事者間の問題というのが私の考えです。ただ、ベッキーや山尾議員の不倫など他人のスキャンダルを番組で散々弄ってきた彼が、自分のことになると口を閉ざすなんて許されません。視聴者が『宮根はん、そりゃないわ。自分のこともしっかり言え！』と憤るのは当然。日馬富士の暴行事件でも、彼は『当事者に説明してほしい』と言っていたが、『どの口が言うとんねん』と突っ込みたくなる。自分のことは棚に上げ、他人の失態だけあげつらうのは卑怯です」

　こうした状況が続けば視聴者に呆れられ、視聴率は必ず落ちるともいう。

　だが、どうやって視聴者に説明するのか？　宮根ならずとも難しい問題だとは思う。

　ところで、先日、NHKの徴収員が私のオフィスを訪ねてきた。彼はいきなり、「NHKの受信料を払ってくれ」といった。

　冗談じゃない、私はNHKはおろか、民放のテレビも見ていないというと、いぶかしそうに「テレビはないんですか？」と聞く。

　テレビはある。だが、地上波デジタル放送が始まって、昔の古いテレビだから受信できなくなったのだ。

　今はビデオを見るか、音楽を聴くことにしか使っていない。すると「本当に映らないんですか？」だったら上がって見てみるか！

　今度は、「携帯は何を使っているんですか？」、iPhoneだというと、「アンドロイドではないんですね」、そういい残して帰っていった。

　現代によると、NHKが公表している受信料の推定支払い率は78.2％。受信契約対象となる世帯数の推定が4,621万件のところ、支払いを行っている世帯は3,612万件で、実に5世帯に1世帯は、受信料の支払いをしていないという。

　意外に知られていないのが「家族割引」なる制度だ。多くの人が対象になるのに、見逃している人が多い。

　NHK地方局勤務の山村順一（仮名）によれば、

「徴収員が、わざわざこの制度をアピールして回ることはありません。契約時に、いちいち誰と同一生計なのかを確認することなどありませんしね。
　申し込まない限り、正規の受信料を払い続けるハメになりますので、まずチェックすべきです」

　制度そのものは単純だ。親許から離れた学生や、単身赴任のビジネスマンなど、実家と生計が同一であれば、受信料が半額になるというのだ。知っておいたほうがいいだろう。

　絶対NHKに受信料を払いたくない人は、東京大学醍醐聡名誉教授がいうように、

「まずは『放送法には支払い義務が書かれていない』と突っぱねるべきでしょう。ただし、無条件で拒否するのではなく、『NHKの報道姿勢に疑問があり、国民の知る権利として報道されるようになるまで支払いはストップさせていただく』と丁寧に主張すべきだ」

　契約しているのに未払いのケースは、NHKが法的措置を取ってくるケースがある。法的措置を取った件数は、この10年間で9,000に達するという。

　中には裁判になり、NHK側が裁判所に提出した契約書に偽造の疑いがあったというケースもあるそうだから、受信料を取るためには何でもやってくるのだろう。

　だが、NHKの事業収入のうち99%を占める受信料は、年間6769億円にも上る。

　弁護士の梓澤和幸はこういう。

「自宅にテレビを入れたら強制的に受信料を払わねばならないという論理は、政府の伝声管の役割を果たした戦前の公共放送のようなもの。人々がつくりあげるNHKに変わらねばならない」

　それはそうだが、官邸の広報機関に成り下がっている今のNHKに、そんな雑音は耳に入らないだろう。