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#週刊誌 #元木昌彦 #週刊誌スクープ大賞
その現代は、近藤大介編集次長が、トランプが安倍首相に「年内に北朝鮮を攻撃するのは止めた。開戦は来年の夏になると思っておいてくれ。それまでに、もっともっとアメリカの兵器を買って、北朝鮮のミサイル攻撃に備えてほしい。日本はアメリカ軍を頼らず、自国で守れるようにならないとダメだ」といったと書いている。
その理由は、早期に戦争をおっぱじめると、せっかく習近平主席がアメリカの工業製品を28兆円も買ってくれたのに、それがパーになるからだというのである。
何のことはない。日本に武器を大量に売り、自分の国は自分で守れと突き放したのである。
いかにもディール好きのトランプらしいが、あれほど歓待し、娘にもカネを寄付したのに、しょせん彼にとって「わが国を『聞き分けのよい財布』」(近藤)としか見ていないということなのであろう。
韓国では元従軍慰安婦を抱きしめ、竹島で獲れた「独島エビ」に舌鼓をうって喜んだトランプの姿を、安倍首相は苦々しく思いながら見たことだろう。
もし、北朝鮮攻撃を来年夏といったとしても、トランプのことだから、また平気でひっくり返すに違いない。
そのたびに、安倍は自分の立場を苦しくする。早くトランプ離れをしたほうがいい。
所詮、トランプの大統領生命は来年の中間選挙までだろう。共和党が負ければ、党内から批判の大合唱になる。
さて、ポストは性懲りもなく株価が上がると囃し立てているが、今週は、そうはいっても、暴落の危険もあるから、自分の所だけで責任を引き受けるのはよそうと、9人の「賢い人」たちに予測させている。
だが、これもバラバラで、読者としては、何を信じていいのかさっぱりわからないという困った巻頭特集なのである。
第4次産業革命が株高を牽引して、増税までに日経平均は4万円になる。日本株は米国経済に左右されるから、「米国の景気拡大が続くという前提に立つと」19年には過去最高値を更新もあり得る。
こんな予想はありか? もし米国経済が拡大を続けるのなら、私だって予測できる。中には、安倍首相が総裁を続けることが前提で、株が上がるとおっしゃる賢人もいるが、私にいわせれば、安倍というのが一番の不安材料だと思うのだが。
下がるという方の予測は書いても仕方ないだろう。この程度の予測でメシを食っている先生たちがいるのだから、この世界は当たるも八卦当たらぬも八卦、信じた人間がバカを見る。
ニューズウイーク日本版(10月31日号)に「経済予測が当たらない理由」という特集があった。
中で数学者のD・オレルがこういっている。
「高名な経済学者や中央銀行が世界的な金融危機や物価動向さえ予測できないのは経済モデルに欠陥があるからだ」
どんな高名な経済学者が予測できないことを、できるといわないとオマンマが食えないから致し方ないのだが、眉に唾をつけて聞くことである。
同じポストに、新聞、テレビの凋落が止まらないという特集がある。
全国紙と地方紙を合わせた一般紙の総発行部数は、07年の4,696万部から16年は3,982万部へと、この10年間で714万部も落ちたそうだ。
中でも朝日新聞と読売新聞の減りが大きい。テレビのほうはいうまでもない。
見られなくなれば広告が減る。そうなると朝日新聞と産経新聞のように、お互いが、安倍を巡って不毛ないい争いをするようになる。
ポストのいうように、トランプが来日しても、どこのハンバーグを食べたのか、ゴルフ場では安倍がバンカーから出ようとして転んだという、他愛もないことばかりを報じるのでは、見られない、読まれないのは当然である。
立川談志師匠が生前いっていた。新聞なんて読まなくたって困ることはない。テレビ? オレんところのは映らない。
情報に振り回されて、本当に大事なことは忘れ去られるか、情報洪水に巻き込まれて見失ってしまう。
情報を遮断して、戦後に起きた出来事を記録した事典でも眺めていた方が、よっぽどためになる。ウソだと思ったらやってごらん。
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