宮迫博之はごまかし、仲間由紀恵は笑い、乙武洋匡は訴えられた……芸能界“不倫の後始末”

　今月中に北朝鮮とアメリカが戦火を交える。そんな悪夢が現実になるかもしれない。

　北朝鮮は新型中距離弾道ミサイル「火星12」によるグアム島周辺への包囲射撃態勢を8月中旬までに完成させ、金正恩の発射命令を待っていると朝鮮中央通信が10日伝えた。

　しかし、この短期間に、北朝鮮がICBMの飛行距離を飛躍的に伸ばし、核弾頭をミサイルに着弾できるほどの小型化に成功したという北の一方的な発表と、それをアメリカ側が信ぴょう性ありとして、トランプが怒り狂うという構図は、何か胡散臭い気がする。

　まったくのでっち上げとは思わないが、北朝鮮危機はロシアンゲートで追い込まれているトランプの手の中にある唯一の彼に有利な手札である。

　ロシアの疑惑から国民の目をそらせるために、北朝鮮危機を煽り、金正恩も米朝戦争も辞さずと進軍ラッパを吹きならす。

　だが、寸止めで終わればいいが、万が一ということもないではない。こうした中で、韓国の文大統領はあくまでも対話重視といっているが、安倍首相が何を考えているのかが聞こえてこない。

　国会閉会中の暇な時こそ、トランプの別荘へ行って、腹を打ち割って北朝鮮問題を語り、軽挙妄動しないようトランプに自粛を求めるのが安倍のやるべきことだと思うのだが。

　ところで、週刊誌は今週も不倫記事ばかり。外国からは、日本では不倫ばかりが横行し、『不倫口論』という雑誌まで出ている不思議な国だと思われているのではないか。

　話を変える。昨年大騒ぎになった「5人不倫」の乙武洋匡のその後。彼は離婚して子どもとも別れ、一人暮らしを続けているらしいが、昨年11月にフジテレビの『ワイドナショー』に久しぶりに出演した。

　だが、ここでの発言が、別れた妻の心を逆なでしたと新潮が報じている。

「私がしでかしたこと自体は、妻はずっと前から知っていたことなので、それ自体っていうのは特にふたり（夫人との）の間で揉め事になることはなかった」

　口は禍の元である。別れる際、2人の間で、そうした経緯については一切口外しないという「守秘義務契約」を結んでいたそうだから、約束違反である。その上、妻も知っていたというのは「虚偽」で、自分をカッコよく見せようとして、妻や子どもたちを傷つけても構わないという乙武の態度に憤慨したという。

　そこで、妻側は、契約違反の違約金と、ウソを垂れ流した不法行為による精神的賠償、それに不倫相手の一人も提訴したのである。

　少し前まで「日本一いい人」と持て囃された男は離婚された上に、軽率な発言で妻の怒りを再び買ってしまったようだ。

　さて、私はローラという女性が好きだ。バングラデシュ人の父親が時々世を騒がせたりしたが、彼女の美しさ、歌のうまさ、料理のうまさは瞠目に値すると思っている。

　ハリウッドで『バイオハザードVI』に出演して女優デビューを果たし、アメリカでも注目されているという。

　そのローラに異変が起きていると、文春がハリウッドに飛んだ。6月17日、彼女がTwitterに「最近裏切られたことがあって心から悲しくて沈んでいる」と投稿し、事務所とのトラブルで独立するのではと騒ぎになっているというのだ。

　文春によると事態は深刻なようで、CMは10本以上あるのに、テレビのレギュラーはゼロになっているそうだ。

　ローラが所属する事務所はモデル事務所「LIBERA」。創業者で代表取締役は羽布津康史（39）。民間調査会社の調べによると、同社の売上高は推定8億円で、そのうちローラの稼ぎが約9割というから、事務所にとっての命綱である。

　独立されては大変と考えたのであろう、羽布津社長はローラの私生活を徹底的に管理し始めたという。

　ついにはエスカレートして、羽布津はローラの自宅へ乗り込み、部屋で暴れた末、契約書にサインせよと迫った。震えあがったローラは契約書に何が書かれているのか理解できないまま泣きながらサインしてしまったそうだ。

　この契約書がとんでもない内容だった。ローラとの契約有効期間は異例の10年。しかも契約満了を迎えても自動的に10年契約が更新される。ローラ側が契約更新しないといっても、事務所サイドの了承がなければ解除できない。たとえ契約解除できたとしても、その後2年間は芸能活動できないという不平等な「奴隷契約」だそうである。

　さらに、ギャラを10分の1に下げられたというから、ひどいといわざるを得ない。

　ついには心労のためだろう、5月下旬、撮影にために訪れていたロサンジェルスでローラは倒れてしまう。6月に医者に行くと「これ以上症状が進行するとうつ病になる」といわれたそうだ。

　このところSMAPが解散に追い込まれたり、能年玲奈が独立するに当たって改名（のん）させられたりと、事務所とのトラブルでタレント側が泣くケースが目立つ。

　こうしたことに、今年7月、公正取引員会が調査に乗り出し、大手芸能プロなどで独占禁止法に抵触する不公正な契約が結ばれていないか、調べる方針だという。