元SPEED・今井絵理子参院議員“不倫報道”で放った名言「一線を越えてない」は流行語大賞を獲るか

　さて、もう飽き飽きしているだろうが、松居一代という女の話に、少しお付き合いいただきたい。

　亭主の悪口もいい飽きたのか、新しい話題は出てこないが、文春が今週やっているのは松居の金マンぶりである。

　何しろ、世田谷の自宅にはポルシェ911カレラとフィアット500Cという高級車が2台あるそうだが、そこに近々、松居が自分の還暦祝いに注文した真っ赤な特注のベントレーが納入されるという。

　2,000万円を超える代金はキャッシュで払ったそうだ。松居の資産はものすごいと、松居をよく知る関係者がこう話す。

「総資産は実際に三十億円前後あります。彼女はいわゆる株取引には手を出さないし、自宅以外の不動産も持っていない。主な投資は、外貨投資や他の商品で、月に一千五百万から二千万円を超す利息を得たこともある」

　ジェット機のリース案件には2億円ほどつぎ込んでいるというのだ。さらに亭主への罵詈雑言書き連ねたアメブロは、アクセスランキングで第1位を続け、この動画に入っている広告収入は、トップクラスの海老蔵で月500万円だが、松居はそれを超えている可能性があるという。

　しかし、カネは稼いでも使えばなくなる。松居はスタッフに架空の残業手当の領収書を書かせたり、あらゆる領収書をかき集め、スタッフがタクシーに乗る時も必ず領収書を2枚もらうよう指示し、架空の経費を計上して“節税”しているそうだ。

　もしそうなら明らかな脱税である。松居劇場はまだまだ終わりが見えない。

　ところで海老蔵の妻、小林麻央が亡くなってしばらくたつが、彼女が病院で抗がん剤治療を行わず、かなりの間、民間の免疫治療法クリニックで治療を受けていたことがあれこれ話題になっている。

　免疫療法自体が悪いわけではないが、「どんながんでも治す」といううたい文句で、怪しげな治療をするところが多いことも事実のようだ。

　現代によれば、麻央は首藤クリニックというところで「水素温熱免疫療法」を受けていたそうである。

　この治療法は、加温しても水素が溶け続ける超高濃度水素水を40～42度の浴槽に入れて20分ほど浸かるというものだという。

　だが、吉川佳秀先端治療代表理事は、全く医学的な根拠がなく、水素水は医学的にがんに効果が認められないと指摘されており、明らかな薬事法違反であり、しかも法外な治療費を取っていると批判する。

　この首藤クリニックの院長の専門は小児科で、大学病院や研究所で免疫を学んだことはないそうだ。

　さらに厚労省は、6月28日に、首藤クリニックをはじめ全国の11の施設が無届で再生医療をやっていたとして、治療の停止命令を出したのである。

　小林麻央が民間療法ではなく、病院で治療を受けていたら、もっと長生きできたのではないか。そう思わざるを得ないのだが。

　さて、安倍晋三首相は、8月3日に内閣改造をやるらしいが、意中の人間には逃げられ、お友だちを入閣させるわけにもいかず、四苦八苦しているようだ。

　この状態は、10年前、自分に批判的だった派閥領袖級の重鎮を仕方なく並べて、総主流派体制を敷いてみたが、わずか30日後に退陣を表明した時と似ているとポストが書いている。

　ポストによれば、安倍が政権を投げ出すのではないかとニコニコ見ているのが麻生財務相だそうで、メディアも、次は麻生というシフトを敷き始めたという。

　現代は、ここまで安倍を追い込んだ「お友だち」加計孝太郎理事長の「カネと女」を巻頭でやっているが、内容はなく羊頭狗肉である。

　加計孝太郎は安倍に年間1億円は遣っていると周囲に吹聴していた。彼と姉の美也子とは仲が悪く、彼らの父親は、美也子のほうを買っていたそうだ。

　こんなところしかない。今頃、加計孝太郎をやるなら、よほど新しいネタがないと恥ずかしいと思うのだが、現代編集長はそうは思わないようである。

　どちらにしても、腹心の友や、思想信条を同じにした籠池森友学園元理事長など、親しかった人間をかばいすぎたり、切り捨てたりすることで、一強といわれていた自分の地位を危うくしてしまったのだから、人生とは不思議なものである。

　次は上場廃止寸前の東芝の話題。3月14日、東芝は決算発表を再延期して、翌日には「監理銘柄」指定という屈辱を受けている。

　そして5月15日、東芝は監査法人が「意見不表明」のまま9,500億円の最終赤字になる見通しを発表し、半導体部門の売却に着手せざるを得なくなった。

　新潮によれば、その背景には監査法人との冷め切った関係があるという。

　現在の監査法人は「PwCあらた監査法人」で、アメリカの大手監査法人と提携関係にあるという。

　この外資系監査法人が、いくら調べても、東芝幹部が巨額損失を知っていた事実も、それを隠すよう圧力をかけた明確な証拠も出てこないのに、アメリカからの指示で、ちゃぶ台返しが続いているそうである。

　こうした背景には、アメリカの本社が主導権を握っているため、彼らは東芝が上場廃止になることへの関心は薄く、自分たちの責任を回避することに重きを置いているのではないかという批判がある。

　このままいくとPwCあらたは、決算そのものを認めない「不適正意見」を出すのではないかという報道もある。デッドラインは8月10日。その8営業日後に上場廃止が決まる。あの大東芝がどうなるのか。運命の日はもうすぐである。