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　私の友人に、10数年前に肺がん手術をした人間がいる。彼は今でも、明日は雨が降るとわかるという。なぜなら肺が痛むのだそうだ。

　文春によると、それを「天気痛」という。原因不明の頭痛や腰痛、肩こりが起こる人がいるそうだが、それは愛知医科大学・学際的痛みセンターの佐藤純客員教授によれば、気圧のせいだという。痛みが出る前に、体内の余分な水分を取り除く五苓散や神経の緊張を緩める抑肝散などの漢方薬が効果的なことが多いという。

　これも私の友人の話だが、彼は普通に歩いている時に転んだりする。躓いたわけでもないのに、突然。年を取っての骨折は家の中が多く、しかも寝たきりになる確率がとても多い。さらに認知症になる確率も高く、骨折してから1年後には15～20％の人が亡くなるという。

　文春によれば、予防には「納豆、シラス、小松菜、ゴマ」がいいそうだ。それに骨粗しょう症であれば、なおさら骨折の可能性が高くなるから、一度調べたほうがいい。よし、今夜は「シラスと胡麻和え」で一杯やるか。酔っぱらって転ばないようにしないといけないな。

　眞子さんと小室圭さんの婚約は、いろいろ波紋も生み出しているようである。

　新潮は、この時期に発表したのは、女性宮家創設を前向きに検討してもらいたいと考えている天皇と宮内庁が、それに消極的な安倍政権に対して投げたボールだと報じている。眞子さん、佳子さん、愛子さんと、次々に皇室を離脱したら「皇位の安定的な継承」が危うくなる。いい機会だから、これについて国民投票をしてみたらどうか。

　お次はフライデーのスクープ。「SPEED」の上原多香子（34）が「年上の演出家とお泊まり愛」だそうだ。

「カラオケ終了後、棒つきキャンデーを咥えながら、大ハシャギで上原の自宅へ向かう二人。深夜3時過ぎ、新宿のカラオケ店から、フードをスッポリかぶった『SPEED』の上原多香子（34）がヒョッコリと飛び出してきた。後を追うように出てきたのは長身の男。上原は店先に停めてあった自転車を視界に捉えるや、サッと飛び乗った―のだが、いっこうに前に進まない。サドルが高く、ペダルがこげないのだ。跨ったまま固まっている上原が愛おしくて仕方ないのだろう。『しょうがないな～』てな感じでハンドルをつかむと、先ほどの男性が上原ごと、自転車を押して歩き始めた。そしてその肩と腕に上原はそっと手を回し、身体を預けるのだった。夫でヒップホップグループ『ET-KING』のメンバーTENNの突然の死から3年。上原はようやく安住の地を見つけつつあるようだ。『昨年12月、劇団「BuzzFestTheater」の公演を観劇して、アットホームな雰囲気に感激した上原が「彼らと一緒にやってみたい」と出演を志願したのがキッカケです。劇団の脚本と演出を手掛けるコウカズヤ氏は、上原のために沖縄料理屋を舞台にした「光と影からの恵み」という作品を書き下ろし、このGWに上演しました」（劇団関係者）そのコウカズヤ氏（39）こそ、冒頭のシーンで自転車を押していた人物である。カラオケ店を後にすると、二人は密着したまま、上原が暮らすタワーマンションへと入っていったのである」（FRIDAY 5/26（金） 7:32配信より）

　ポストは北海道が中国に買い占められていて、このままでは「北海省」になると心配している。

「昨年1年間で外国資本に買われた森林は実に“東京ディズニーランド15個分”──4月28日、農林水産省が発表した調査結果が永田町や霞が関に衝撃を走らせている。同省が森林法に基づく市町村等への届け出情報などから全国の森林の土地所有者を調査したところ、昨年1年間で202ヘクタールもの土地が所在地を海外に構える外国資本によって買収されたことが判明したのだ。前年の同67ヘクタールと比べると3倍もの伸びを示し、調査を始めてから最大となった。かねて取り沙汰されてきた海外からの土地買収攻勢が、急激に拡大していることを窺わせる。国内に拠点を持つ外資系企業による買収事例も含めると、外国資本による買収面積は777ヘクタールに及ぶ。東京ディズニーランド（51ヘクタール）15個分にも相当する広大な土地が、わずか1年の間に外国資本に買い占められていたのだ。注目すべきは買収された森林のほとんどが北海道にあること、そして香港・台湾を含む中国系の土地所得者による買収面積が81％にものぼる点だ。その他にも華僑の多いシンガポールやマレーシア、ペーパーカンパニーの拠点となっている英国領ヴァージン諸島などが所在とされている」（ポスト）

　中国人は雪が好きで、ことのほか北海道がお気に入りだそうだ。

「10年、新千歳空港から車で15分ほどの高台に、中国人富裕層のための別荘17棟が建てられた。が、その後、開発した家具・インテリア販売会社が同地に『1万人の中国人が住む1000棟の別荘』を建設する計画だったことが発覚したのだ。同じようなケースは他にもある。中国の不動産開発・投資会社『一達国際投資集団』（北京）は北海道喜茂別町の会員制リゾート施設『喜茂別町ゴルフ別荘』の約80ヘクタールの区画を習得。造成後にアジア富裕層向けに販売する計画を14年に発表した。が、こちらも現在に至るまで開発は進まず、地元住民らが不安を募らせている」（同）

　中国資本が日本の土地をやすやすと手に入れることができる背景として法制度の不備を指摘するのは丸山穂高衆院議員（日本維新の会）だ。

「海外資本から国土を守る法制度は事実上ないに等しいのが現状です。だからこそ、今の森林法を改正して山林などの売買を事前届け出制にすることを求め、改正案の提出準備を進めている最中です。農地、水源地など広大な土地を外国人が買う動きを見せた際にきちんと審査に掛けて、場合によっては取引を規制できるようにするべきです。仮に問題のある取引であることが判明すれば、既に買われてしまった土地でも国が収用できるようにもすべきと考えます。国土を守ることと安全保障は密接にリンクするため、早急に国会での議論を始めたい」

　小野寺秀元北海道議がこう話す。

「このまま道内の農地や水源地が中国資本に押さえられれば『食の安全保障』は崩壊します。万が一、世界的な食糧危機に見舞われた際、中国資本の土地で作られた“北海道産”の農産物が日本を飛び越え、中国に直接輸出される可能性もあります。それを阻止する法制度はなく、中国による浸食が続けば、北海道が中国の“北海省”になる日も遠くないかもしれない。それほど事態は逼迫していると考えています」

　気がつけば、日本列島の所有者は中国で、日本は借りてる形になるかもしれないとポストはいうのだ。

　そうなると「北海道を返せ」という運動をすることになるのかもしれない。