南京大虐殺否定の「アパホテル」が中国のSNSで大炎上！　「DHC」にも飛び火か

アパホテル渋谷道玄坂

　袴田吉彦のゲス不倫で注目を浴びたビジネスホテルチェーン「アパホテル」のHPが16日深夜からダウンし、つながらない状態となっている（17日13時現在）。

　きっかけは、中国での大炎上騒動だ。15日の夕方、中国版Twitter「微博」に、中国人男性と米国人女性の大学生カップルが動画を投稿。いわく、アパホテルに泊まったら南京大虐殺や慰安婦を否定する内容の書籍が室内に置いてあり、かつその著者がアパグループの代表だったというのである。動画では、『誇れる祖国 日本復活への提言Ⅳ 本当の日本の歴史「理論近現代史学II」』の英語版の一部が朗読され、その内容が紹介されている。

　アパホテルを所有するアパグループの元谷外志雄代表（筆名：藤誠志）は、日本では有名な“保守系財界人”で、安倍晋三総理の後援会「安晋会」の副会長も務めている。2008年、同社が主催する「『真の近現代史観』懸賞論文」で当時現役の航空幕僚長だった田母神俊雄氏の論文が「最優秀藤誠志賞」を受賞したが、太平洋戦争の侵略性を否定したり、ルーズベルト陰謀論を下敷きにしていたこともあり、問題視した当時の政府は田母神氏を事実上更迭。元谷氏とアパグループも、この騒動で一躍有名になった。

　一方、アパグループは近年、訪日観光客の急増で成長著しい。00年末にはわずか20カ所だったアパホテルが、16年時点で400カ所以上となり、総室数は7万室にも及ぶ。近年は都市部のビジネスホテルだけではなく、総合リゾートホテルも手がけている。また、北米にも進出し、16年9月にはカナダのホテルチェーンを買収して話題となった。現在、インバウンド需要により、大都市部のアパホテルはどこも連日満室となっており、以前なら1泊1万円未満だった宿泊料金は、ハイシーズンには3万円台になることもある。

　こうした中、冒頭の動画が投稿されたわけだが、「都心のホテルは、どこもだいたい2割が中国人観光客」（東京のホテル関係者）というから、この炎上騒動が与える影響は少なくない。中国人から見れば「南京大虐殺を否定する歴史修正主義者がトップを務めるホテルなど、けしからん」というわけで、この動画は17日13時現在、60万人が転載し、32万人が「いいね！」と評価している。