「未成年にコンドームありで“本番”もさせていた」今井絵理子、暴かれた婚約者の前科にどう出る？

「週刊現代」（3/12日号、講談社）

今週の注目記事・第1位
「＜世田谷の億ション＞　黒田日銀総裁はなぜいま家を買ったのか」「マイナス金利静かな取り付け騒ぎ」（「週刊現代」3/12号）

【巻末付録】現代とポストのSEX記事の勝者はどっちだ！

　まず第10位から。新潮の今週の巻頭は、「ゲスの極み乙女。」川谷絵音との“不倫騒動”でレギュラー番組もCMもなくなってしまったベッキーの、その後のお話。

　新潮によれば1月25日、ベッキーのマネジャーによって川谷の「事情聴取」が行われたという。そこで川谷は「妻とはほぼ終わっている」「離婚へ向けて動き出だしている」とベッキーに言っていたといい、ベッキーはベッキーで恋愛経験の乏しさから、それをうのみにし、男を信じてしまったということのようだ。

　ベッキーが所属するサンミュージックプロダクションは以前、酒井法子が覚せい剤で逮捕された際、多額のCM違約金などをベッキーの稼ぎで乗り越えたものの、今度はベッキーに代わるタレントがいないため、存亡の危機にあるという。ベッキーは1月12日を機に川谷とは絶縁したというが、高い代償を支払わなければならないようである。

　第9位は文春。米国の研究グループが今年1月6日に発表した論文が、検診業界に大きな一石を投じることになったという記事。

「がん検診によって、命が助かる証拠はない」というばかりか、検診によって不利益を被る可能性も少なくないと、著者らは主張しているというのである。

　筆頭著者は血液腫瘍医で、公衆衛生・予防の専門家でもある米国オレゴン健康科学大学准教授のヴィナイ・プラサッド医師。権威ある医学誌のひとつ「BMJ（英国医師会雑誌）」に掲載されたそうだ。

　文春によれば、この論文の主要な論点はこうだ。

「これまで欧米では、各がん検診の効果を検証する臨床試験がいくつも実施されてきた。それらのデータをがんの種類ごとに統合して解析した研究（システマティックレビュー）を調べたところ、十のうち三つの研究で、検診の対象となったがんの死亡が減っていることが確かめられた。ところが、あらゆる要因によるすべての死亡（総死亡率）が減ったことを示した研究は一つもなかった。つまり、がん検診を受ければ、そのがんで死ぬことは防げるかもしれないが、結果として検診を受けない場合に比べて長生きできる保証はないということだ」

　まず挙げられるのが、「擬陽性」に伴う不利益だという。これは、結果としてがんでないものを「異状あり」と診断してしまうことを指すそうだ。

　たとえば、PSA（前立腺特異抗原）という血液検査が行われる場合、がんかどうかを確かめるために、股間や直腸内から何本も針を刺して組織を取り、前立腺の細胞を調べる「生検」が行われるが、論文によると、この検査方法によって深刻なダメージを受けて入院したり、死亡したりするケースがあるという。また、がんかもしれないというストレスで鬱状態になる人や心臓発作、自殺をする人もいるそうである。

　そして、より大きな不利益になり得るのが「過剰診断」に伴う害だという。これは、治療する必要のないものを病気と診断して、治療してしまうことを指す。

「がんを放置したら、すべてが命取りになると思っている人が大半だろう。だが、がんのすべてがどんどん大きくなったり転移したりして、命を奪うわけではない。ゆっくり大きくなるものや、そのままの状態で、おとなしくしているもの、あるいはいつの間にか消えてしまうものもある」（文春）

　特に前立腺がんや乳がんでは、この擬陽性や過剰診断が想像する以上に多いことが近年指摘されるようになったという。

　米国では、これまでに検診で乳がんと診断されたうち、3分の1が過剰診断だったと指摘する衝撃的な論文が12年に報告されているそうである。

　こうした害によって寿命が縮む人がいるために、検診の対象となるがんの死亡率が下がったとしても、その効果が打ち消されて総死亡率が下がらないということは起こりうるのだという。

　新潟大学名誉教授の岡田正彦医師は、この論文の著者らの主張は100％正しいという。

「しかし、がん検診は巨大なビジネスなので、日本だけでなく世界中の学会が医療産業のマイナスになる主張を無視してきました。その中で、BMJのような権威ある雑誌がこの論文を載せたことは画期的です」

　当然、これに反対する声もある。国立がん研究センター社会と健康研究センター健診研究部の斎藤博部長は、こう語る。

「すべてのがん検診について言える根拠はまだありません。大腸がんでは、過剰診断も指摘されていません」

　だが、乳がんに関してはこういう。

「乳がん検診には、20～30％前後の死亡率を減らす効果があるとされてきた。しかしそれは、1,000人のうち死亡数が3人から2人に減ったという数字に基づいて計算されていたわけだ。見方を変えれば、検診で乳がんを防げるのは1,000人のうち1人で、999人（99・9％）は検診を受けなくても十年後の運命は同じということだ」（文春）

　国は2007年に施行されたがん対策基本法に基づき、がん検診の受診率50％を目標に掲げてきた。だが、命を救う証拠がない上に受診者が増えるほど検診の害を受ける人が増えるのに、やみくもに検診率を上げる政策が正しいといえるのだろうかと、文春は疑問を呈している。

　プラサッド医師らも論文で「検診を受けないことは、多くの人にとって合理的で賢明な選択かもしれない」としている。

　早期発見こそがんで生き延びられる唯一の方法だと、日本人はすり込まれすぎたのかもしれない。ここでもう一度、がん検診について考え直すことが必要であろう。