“SMAP解散”を伝える大手メディアの大愚行「ファンこそが、彼らを守ってやるべき時」
#週刊誌 #元木昌彦 #週刊誌スクープ大賞
さて、株の暴落が止まらない。中国の株の下落の影響が大きいといわれているが、新潮は原油安も一因で、「産油国の財政は逼迫している。そのため、世界中の株式市場に投資していた資金を回収しなければならなくなっており、それも世界的な株安の要因になっているのです」(ニッセイ基礎研究所の上野剛志氏)と、先行きは不透明なままだ。
さらに米連邦準備理事会(FRB)が利上げに踏み切った2日後に、日銀が金融緩和策を打ち出したが、市場が望んでいたのとは違って少なかったため、もう日銀は手詰まりではないかという観測を市場関係者に抱かせてしまった。
ファイナンシャル・プランナーの深野康彦氏は「昨年のチャイナショックの後、1万6901円をつけましたが、今回もそこまで下げる可能性がある。それを下回ってしまうと、底が抜けることになり、怖いですよ」といっているが、今の暴落を見ていると、それが正夢になりそうである。
現代とポストも、株を柱にした経済予測をやっているが、こうまで景気の読み方が違うのは珍しい。
現代は「日本株暴落のXデーは3・16」と悲観的だが、ポストは「爆騰する日本株 これからが本番だ!」と強気だ。皆さんも覚えていると思うが、株に関しては現代がずっと「上がる派」でポストは逆に「懐疑派」だった。それが昨年秋頃から逆転してきて、今週は真逆な予測になった。
何しろ、4日に東京株式市場が開くと続落に次ぐ続落。ついに一時は1万7000円を切ってしまったのだから、弱気はわかるが強気の根拠はどこにあるのか。ポストを見てみよう。
まずは、リードで「2016年はまだ始まったばかり。冷静な目で内外の経済環境を見通せば、日本株に追い風となる好材料が揃っている。ならば、大幅に下落した今こそ『買いどき』だ。前号に続き、もう一度繰り返す。日本経済は絶好調、日本株は爆騰する、と」と煽る煽る。
中国市場の混乱が日本市場の退潮をもたらすという悲観論は当てはまらないそうだ。
「長期的に見れば中国の統制経済化で世界経済は悪材料を払拭する形になり、日本経済を上昇させる要因になる」(武者リサーチ代表の武者陵司氏)
原油安による産油国の経済悪化も指摘されるが、武者氏はそれもプラス要因になるとしている。
さらに好材料は、今年はアメリカにとって特別な年だからだという。
「大統領選の年は票集めのために景気対策が行われるため、GDP成長率が高くなる。アメリカ経済が上向けば、世界中の経済が好影響を受けることになります」(三井住友アセットマネジメント理事の宅森昭吉氏)
ISのテロや難民問題で揺れるヨーロッパも、経済的には明るい材料が出揃ってきたそうだ。また日本国内に目を転じても、株価上昇の兆候は多い。15年には失業率が18年ぶりの水準に回復、有効求人倍率が23年ぶりの水準に回復、日本チェーンストア協会のスーパー売上高は23年ぶりに5カ月連続で増加など、景気拡張サインがさまざまな形で点灯したというのである。
「申年には必ず米大統領選と夏季五輪が重なる。51年からの日経平均株価の対前年比データを見ると、申年は平均で10・4%も上昇している。その法則からいっても、今年は景気拡大、株高の期待は大きい。中国株ショックで一時的に株価が下がった今こそ、絶好の仕込みどきだといえます」(宅森氏)
ついには干支頼みになってきた。
一方現代では、経済アナリストの中原圭介氏が「マネーが大転換を始めました。日本はいよいよ円安・株高局面が終わり、円高・株安局面に突入したのです」といきなり悲観論。アベノミクスは限界、日本市場に残ったヘッジファンドは空売りで儲けを狙うため、今暴落しているのは彼らの仕業で、1ドル=105円~110円まで円高になり、株価は早晩1万7000円を割ると見る。エコノミストの中には1ドル=102円と見るのもいて、そうなると株価は1万4500円まで落ちる。
製造業全般では119円40銭が想定為替で、マーケットではこの一線を超えれば、救急車を呼ぶ必要があるほど日本経済は重症になるとの意味を込めて「ドル119」と呼ばれているという。
しかも、日銀がさらなる金融緩和の追加をすれば、「日本株の本当の終わりが始まる。一時的には株価は上がるかもしれないが、金融政策ではもう日本企業の業績は支えられないとわかり、株価はまず1万4000円を目指して下落を始める。さらにマーケットが日銀の政策の矛盾を意識し始めると、第2弾の日本売りが幕開けする。年末までに、日本株は9000円まで売り込まれてもおかしくない」(ミョウジョウ・アセット・マネジメント代表の菊池真氏)というのである。
現代の結論は「株価が半値近くまで落ちるリスクがあるのだから、逃げるのが得策だ」。あなたならどちらを信じますか?
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