女優・川島なお美が残した「33歳の未公開ヌード」
#週刊誌 #元木昌彦 #週刊誌スクープ大賞
「日本人のセックスにおける満足度が非常に低いことは、世界でも有名だ。英国のコンドーム会社・Durex社が日本人1090人を対象に実施した性行動調査(06年)によると、『セックスに満足している』と答えた女性はわずか15%。これは同社が調査した26カ国の中で、最低の数字だった」(現代)
どうすれば満足させられるのか? 神奈川県立汐見台病院産婦人科副科長で、多くの女性たちから性の悩み相談を受けている早乙女智子氏がこう語る。
「性に関する情報が増えたことで、女性にバカにされてはいけない、俺はこれだけ知っているんだ、と頑張ってしまう男性が多くなった。でも実は、頑張る必要なんてないんです。女性と一緒に、気持ちいいセックスを探していけばいい。女性をよく観察し、言われなくてもできればスマートかもしれませんが、それが難しいなら何を求めているかを聞いたっていい。恥ずかしがらずに、『これが好き』と互いに伝えられるようになれば、『気持ち悪いセックス』と判定されることはなくなると思います」
わかっちゃいるけど、AVのあのシーンがどうしてもやりたくなるのが、男の悪いクセかも。今度から気を付けようね。
というわけで、SEX記事はどちらも超マンネリで甲乙付けがたいが、グラビアとプラスしてポストの優勢勝ち。
10位は、久々に小沢一郎ネタ。ポストが、このところ共産党と小沢一郎の大接近が永田町で話題であると報じている。
ポストによれば、共産党は前回総選挙の小選挙区で自民、民主に次ぐ3位の約704万票を獲得した。いまや「公明党・創価学会に匹敵する集票力を持つ」(自民党選対幹部)といわれるそうである。ただし選挙では原則、全選挙区に独自候補を立てるため、当選に結びつかない死に票となってしまってきた。
だが、このところ野党が、安保法制反対の統一候補を立てるならば支援に回ってもいいと言いだしたというのである。「共産党にとっては『党是』を捨てたに等しい大転換である」(ポスト)
こうした共産党変身の仕掛け人とみられているのが、小沢一郎・生活の党共同代表なのだそうだ。
小沢氏は、9月28日の共産党・志位委員長との党首会談で「国民連合政府は大いに結構だ」と賛同しているが、少なくともこれまで2人は、極秘に5~6回は話し合いをしているといわれる。
また「野党結集」を打ち出した、松野頼久・維新の党のバックにも小沢氏が控えているといわれるそうだ。さらに、民主党政権時代、小沢批判の先頭に立った岡田克也民主党代表も「共産党の選挙協力が欲しい小沢さんの野党連合論に影響受けている」とされる。
小沢氏最後の仕掛けは成功するのか? 注目ではある。
新潮は、佐野研二郎氏の五輪エンブレムが白紙撤回されたが、五輪組織委員会の会長である森喜朗元首相が責任を取らないのでは組織の体質は変わらないと批判している。
さらに、選考会を我が物顔に引き回して、審査委員に無断で2度の修正を加えたり、日本の国旗・日の丸と混同させるようなデザインはダメだとIOCの規定にあるのに、審査委員に徹底しないで、日の丸を明らかにイメージさせる佐野作品が選ばれるよう誘導していった、「電通のワル」(新潮)2人の責任が問われないのはおかしいと糾弾している。
この記事が出たから、大慌てでここに名指しされている2人を更迭したのかもしれない。10月3日のasahi.comに以下のような記事が出た。
「2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は2日、白紙撤回された公式エンブレムの制作を担当していた槙英俊マーケティング局長(52)と、審査委員の一人でもあった企画財務局の高崎卓馬クリエーティブディレクター(46)の退任を発表した。2人は組織委のマーケティング活動を担う専任代理店、電通の社員で、組織委は同日付で電通からの出向を解除した。退任理由について組織委は、『旧エンブレムに関する問題の影響で、適正かつ円滑な業務遂行が困難であると判断したため』と説明している」
日本野球界の至宝、王貞治氏が新たに「エンブレム委員会」のメンバーに加わったが、失礼だが、門外漢が根本から改革できるとは到底思えない。東京五輪の呪いは、まだまだ続きそうではある。
ワーストとは言わないが、文春は巻頭で「マイナンバー20問20答」なる珍妙な特集を組んでいる。
読んでみたが、総務省あたりがカネを出したパブ記事ではないかと思わざるを得ない作りである。こうしたものには、「PR」と明記しなくてはいけないと思うのだが。
不支持率が支持率を上回る安倍首相が、支持率アップを狙うために、10月7日の内閣改造で小泉進次郎を「官房副長官」に起用するのではないかとささやかれているそうだ。
こんな見え見えの人気取りに利用される進次郎氏ではないとは思うが、新潮によれば、「現在、彼にとっての一番の政治的なテーマは震災復興です。それに関するポストでない限り、関心もないと思います」(政治ジャーナリスト鈴木哲夫氏)。そうであってほしいが、安倍からのプレッシャーも相当なものだろうから、どうなることやら。
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