第2の大谷翔平か!?　早実・清宮幸太郎の“大物オーラ”と、父から受け継いだ“ビッグマウス”

　創価学会が反安倍首相に舵を切ったのは、7月1日に発売された創価学会言論部の機関誌をルーツとする月刊誌「第三文明」（8月号）に、安保法案の違憲性を指摘する首都大学東京大学院准教授で憲法学者の木村草太氏の次のようなインタビューが載ったことでもわかるという。

「（政府は）かなり恐ろしい議論を進めていることを自覚するべきです」
「公明党の皆さんには、今こそ原点に立ち戻っていただきたく思います」

　これは「創価学会本部が法案反対への理論武装を開始した表れではないか」と自民党議員や政界に衝撃を与えているというのだ。今ごろになってという思いはあるが、過ちを改めるに遅すぎることはない。公明党結党の原点を思い出せ！

　AERAが、翁長雄志沖縄県知事と佐藤優氏との対談を掲載している。朝日新聞でも報じたように、翁長知事の発言に見るべきものがある。

「佐藤　辺野古新基地をめぐる沖縄県の埋め立て承認について、県の第三者委員会は、報告で『（法的）瑕疵があった』との結論を出しました。昨日（7月29日）の朝日新聞社主催のシンポジウムで、知事は承認取り消しを示唆されました。方向性はそれ以外にないと思います。
翁長　そうですね、あとはタイミングですね。タイミングはいろいろ聞かれますが、それだけは言うわけにはいかない。私が言わないので、迷いがあると考える人もいますが、結果が出れば分かります。先を見通した話は一切できませんが、国は突然何をするか分からないので、じっくり横目でにらみながら、即応態勢でやっていきます。
（中略）
佐藤　訪米の手応えは、どこで最も感じましたか。（中略）
翁長　ハワイでは沖縄出身の人たちの愛情に接しました。私の心の支えになりましたが、日米両政府を動かすまではいきません。（中略）
　今回、日本大使館のメモが、自分の訪問先全部に渡っていたと感じました。お会いした上院議員、下院議員がまったく同じ文章を読み上げ、『辺野古が唯一の選択肢』から話が始まるのです。日本の駐米大使は『アメリカの反応も同じだったでしょ』という話を私にしていました。ケネディ駐日大使との会談のときも、予定の30分に近づいたので失礼しようとしたら、『ちょっと待って』と、慌ててその文章を読み上げられました。
佐藤　今回の訪米についての情報開示を、外務省に請求するといいですよ。公電に何を書いたのか、沖縄は沖縄のことを知る権利がある。
翁長　わかりました。早速検討しましょう」

　沖縄が中国に操られているという見方があるがという佐藤の問いに、

「翁長　歴史的に中国が沖縄に危害を加えたことは一度もありません。沖縄が苦しんだのは薩摩に併合されてからです」

　さらに翁長知事は、日本人へこう警告する。

「翁長　今年5月17日の県民大会で、私が最後に話したのは『日本の独立が神話であると言われないようにしてください』ということ。アジア諸国から、日本と交渉するより米国と交渉したほうが早いと思われています。これでアジアのリーダーになれるのか。経済力でしか尊敬を集められない。大変さびしいアジアとの関係です」

　佐藤も、本土の人間にこう突き付ける。

「佐藤　重要なのは独立ではなく、自己決定権の確立です。我々の運命は我々が決める。いまの時点では、沖縄は日本の一員であることを選択していますが、沖縄を犠牲にしてまで日本のために働けとなると、これは話が別。そういうことはできません。自己決定権の確立が独立という結論に至るかどうかは、ひとえに本土側の対応にかかっている」

　この欄でも何度か書いたように、沖縄から日本が変わっていくのだ。それを多くの本土人も、もちろん安倍首相も理解してはいないが、確実にその時は近づいている。

　ということで、今週の第1位は新潮の記事。現役復帰の可能性は「ハーフハーフ」といってファンをやきもきさせていたフィギアスケートの女王・浅田真央（24）が、復帰を表明したのは5月18日のことだった。

　明るく頑張り屋の彼女に、時折暗い影が差すのは、2011年12月に母の匡子さん（享年48）を早く亡くしたことがあるのだろうと思っていた。

　だが、彼女の実父である敏治氏（56）の「女性暴行逮捕事件」のことも、彼女を悲しませているようだ。新潮がその一部始終を報じている。