「整形手術が危ない!?」週刊誌が暴いた“糸リフト”に潜む危険とは

「もちろん、後藤氏の判断や行動を賞賛できないという考え方もあっていい。しかし、あの惨劇の後で自国民に対して一切のリスペクトも評価も口にしない安倍首相は異様である。読売や産経も、彼らが大好きな日本人の武士道がまるで感じられないのは残念だ。
　その後、シリアに渡航しようとしたフリーカメラマンのパスポートを外務省が取り上げる事件が起き、そこでも読売と産経は、
〈命か、憲法が保証する渡航の自由か、議論するまでもないだろう。“蛮勇”が途方もない代償を払うことを思い知ったばかりだ〉（2月9日付、読売）〈外務省は警察庁とともに（中略）再三にわたって渡航の自粛を強く要請してきた〉（2月10日付、産経）と、政府に追従して『ジャーナリストは取材を自粛せよ』という。朝日新聞がシリアに取材に出向いたことも両紙は厳しく批判した」

　だが、安倍首相が大好きなアメリカの対応は違う。

「1月にジャーナリストの安全に関する国務省の会議が開かれ、ケリー国務長官はこう述べている。
『ジャーナリズムに危険が伴うことは避けられない。唯一の方法は口を閉ざすことだが、それは（テロや脅威に）屈することになる。世界は真実を知る必要がある』
　ここでも日本政府や読売、産経と180度違う。
　ジャーナリズムを敵視し、憲法で保障された移動の自由さえ奪おうというのは先進国のやり方ではない」

　しかも許し難いのは、人質救出が失敗に終わったのは、どこがどう間違ったのかを検証することさえも、今のままではままならないのに、新聞が真っ向からこれに異を唱えているところはほとんどないというおかしさである。

「安倍首相は衆院予算委員会で今後、（人質事件を＝筆者注）情報公開するかを問われて、『テロ事件であることから、（特定秘密に）該当する情報が含まれ得る』
　と語り、情報公開しない考えを示唆した。
　これでは検証委が政府の自己弁護にお墨付きを与えても国民やメディアは検証しようもない。その検証委は役人のみで構成され、政治家の聴取はしないことが決まっている。（中略）政府の情報隠蔽を許し、現地取材や政府批判さえ否定する大新聞は、自ら国民の木鐸たる立場を放棄している。それはジャーナリズムの自殺だ。民主主義も自由社会も危うくする恐怖の領域に踏み込んだと言わざるを得ないが、彼らの論理に従うなら、それは自己責任だから誰も救ってはくれない。政治家も官僚も笑いを噛み殺して彼らの記事を読むことだろう」

　この記事を大新聞の記者たちは手帳に入れて、常に読み返したらいい。

　話はガラッと変わるが、女優・秋吉久美子の長男が不審な転落死をしていたと文春が報じて話題になっている。

　36年前、「太陽がくれた季節」を大ヒットさせた青い三角定規の岩久茂氏との結婚報告会見で、あの有名な「卵で産みたい」と発言し、その後産まれたのがこの長男だったそうだ。

　だが10年で結婚生活に終止符が打たれるが、それ以前からこの長男は、秋吉の実家がある福島県いわき市に預けられていたという。

　離婚後も男関係は衰えず、秋吉は年下の男性と恋愛沙汰を繰り返す。その間、件の長男がどのように暮らしていたのかは不明のようだ。

　そして1月13日の未明、港区の病院の地下に続く階段下に転落して死んでいるのを発見された。

　携帯の履歴から彼の知人と思われる人間に連絡したところ、しばらくしてから秋吉が現れたという。

　なぜ彼が、そんな時間にそのようなところにいたのか。この長男はどういう生活を送ってきたのか。解明されなければならない謎は多い。

　世間の大きな関心を集めた子どもの36年後の孤独な死を、還暦になった秋吉はどう偲んでいるのだろうか。

　飛田新地といえば今でもディープな売春窟というイメージが浮かぶが、ポストが飛田新地に普通の女子大生が殺到していると報じている。ほんとかね？

　飛田の元料亭経営者で、現在もスカウトマンとして活動する杉坂圭介氏がこういう。

「“料亭”が作る組合のしっかりした管理により、暴力団排除から性感染症の防止策まで徹底している。昔の『怖い』『怪しい』『暗い』というイメージは薄れてきている」

　どうやらほんとらしい。インターネット上に洒落た求人ページを作って女性を勧誘していることも、女子大生の応募が増えている理由だそうだ。

　都内の名門大学に通う4年生の聡美さん（仮名）も、インターネットの求人広告を通じて応募したという。

　ある求人ページには「大阪出稼ぎツアー　目指せ1週間で100万円」という見出しで、7日間で114万円を稼ぐシミュレーションまで載っているそうである。