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日刊サイゾー トップ > 社会  > 宝島社“付録商法”撤退のナゼ

雑誌業界「ひとり勝ち」の宝島社が“付録商法”から撤退のナゼ

spring0529.jpg「SPRiNG」2014年07月号(宝島社)

「すでに『CUTiE』と『SPRiNG』の二誌で付録を付けないという方針が決定されたようです。付録の作業を担当していた編集者たちは安堵するでしょうが、長らく出版業界を牽引してきた宝島社“十八番”の付録事業からの撤退は、業界に大きな影響を与えるのでは」(出版関係者)


 出版不況が叫ばれる中、ひとり勝ちしているといってもいい宝島社。その源となっているのが、ファッション誌の“付録”であることは衆目の一致するところ。

「『付録=宝島社』というイメージが広く浸透しています。ブランド側も、宝島社の雑誌だからOKを出すというところもあるくらいです」(ファッション誌関係者)

 昨年10月には、付録付きムック本の販売部数が累計7,000万部を突破したという同社がなぜ、限定的とはいえ、撤退を決断したのか?

「ファッション誌における市場占有率はもちろんのこと、雑誌全体においても占有率トップを誇るうちは、基本的にワンマン社長の考えの下で動いているんです。実際、社長が一時期引退していた頃は、売り上げも落ちていました。復帰してからは『ナンバーワン戦略』といって、同世代の雑誌で部数1位を目指して広告を取る、ということをやってきました。そういう意味で、今回の件も定期的にいろいろなテコ入れをしている中のひとつだと思いますよ。まずは、そこそこ売れている『SPRiNG』と低迷している『CUTiE』の二誌で様子を見て、部数的に影響が出ないようであれば、ほかの雑誌でも付録なしにするのかもしれませんね。その代わり、また新しいブームになるようなことを考えているみたいですよ」(宝島社スタッフ)

 これまでも数々のブームを作ってきた宝島社だけに、次の一手がなんなのか非常に楽しみである。

最終更新:2014/05/28 17:00
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