「オナニーの手伝いも……」中学生の息子と入浴する母親たち

　ポストによれば「驚くべきことに『Yahoo!ニュース』の意識調査では、『小保方リーダーの説明に納得したか？』という問いかけに対し、『納得した』との回答が43.9％にのぼり、『納得できなかった』の32.4％を大きく上回った」（9日22時現在）という。

　彼女の“演技”が素晴らしかったという証左であろうが、やはりポストで表情分析アナリストの工藤力氏は、彼女の視線に注目したという。

「人は作り話をする際、無意識に目が泳いだり、目線を逸らせたり、下を向いたりするものです。しかし会見での小保方さんは、決してそうせず質問者をずっと見つめていました。このことからも、彼女は自分の発言について良心の呵責を感じていないことをがわかります。これには2つの可能性が考えられる。『まったくウソついてない』か、『自分の言ってることはウソではない』と信じ切っているか。前者ならよいのですが、後者であれば、大風呂敷を広げる言動をしやすい『演技性パーソナリティ』の可能性もあります」

　文春、新潮は会見が締め切りに間に合っていないので、会見に関する記事がないのは致し方ないが、現代の巻頭大特集「独占　愛は憎しみに変わった　小保方晴子が大反論！」はタイトルに偽りありである。

　新聞広告でもド派手に打っていたので、9日の会見後にインタビューに成功したのかと思って読んだが、なんのことはない、会見の要約である。

　現代は変則発売（4月11日発売）である。締め切りギリギリだが、フライデーとともに、会見後最初に出る週刊誌だから、派手に打ちたい気持ちは分かる。しかし、「独占」はないだろう。

　サブタイトルに「理研のドロドロ内幕を、すべてバラす」とまであるのだから、立ち話でもいいから、何か聞けなかったものか。ワーストにした由縁である。

　しかし、今週の現代は頑張っている。現代の「安倍を操る財務省7人のワル」にも注目。現代によれば、早速、消費増税関連の倒産第一号が出てしまったというのだ。

「新潟県のスーパー河治屋です。’55年創業の老舗ですが、ここ数年は大型スーパーの台頭で苦しんでいた。そこへきて増税となり、新税率に対応する新型レジの設備投資ができない状況にも追い込まれ、最終的に資金繰りに行き詰って新潟地裁から破産手続きの開始決定を受けた」（同社関係者）

「4月1日から消費税が5％から8％に増税され、全国で悲鳴が止まらない。『4月1日～6日までの国内18店における売り上げが前年同日対比でマイナス21.8％になりました』（高島屋広報・IR室）、『4月第1週の週末の売り上げは前年比1割減でした』（関西の大手量販店の広報担当者）というように、各地の店から客がゴソッと消えた」（現代）

　しかしその最中、安倍晋三首相は5日の土曜日に日本橋三越本店を訪れた。佃煮、靴など合計約4万円（内消費税分は約3000円）の買い物をして消費する姿勢をアピールしたが、『消費税がだいぶ高くなったんだという実感があった』などと呑気なことを言ったため、『いまさら言うな』『庶民は三越に行かない』などと猛反発を受けているようである。

　現代は、その上、財務省OBの衝撃発言が波紋を広げているという。

「前事務次官の真砂靖氏（78年入省）が、2月末に地元の和歌山県内で講演した際に、消費税の10％への引き上げについて『経済がよほどのことにならない限り、やらないといけない』と語った」

　だが、そんなことはできないだろうと高をくくっていると大変なことになるというのである。

　主税局長を務める田中一穂氏（79年入省）は最近、周囲にこんな持論を披露しているというのだ。

「ポイントは来年1月の通常国会。安倍首相は年末までに10％増税の可否を判断するが、仮に『否』と判断を下せば、消費増税法案改正のための『消費税国会』と化す。しかし、この国会は集団的自衛権関連の改正案を通す国会にもなる可能性があるので、『消費税国会』にしてしまうと、安倍首相がやりたい憲法改正が大きく後退することになりかねない。だから首相は10％を容認するはずだ」

　頭がいいというか悪賢い連中の集まりだから、国民はよほどしっかりしないと騙され、気がついたらあっという間に消費税が10％になっていたなんてことになりかねない。

　一方で、憲法改正しなくても戦争のできる国にしようと企む安倍首相にとって、やっかいなことになりかねない「動き」が出てきた。

「戦争の放棄を定めた憲法9条をノーベル平和賞に推した『憲法9条にノーベル平和賞を』実行委員会（事務局・神奈川県相模原市）に、ノルウェー・オスロのノーベル委員会から推薦を受理したとの連絡があり、正式に候補になったことがわかった。連絡はメールで9日夜、実行委に届いた。『ノーベル委員会は2014年ノーベル賞の申し込みを受け付けました。今年は278の候補が登録されました。受賞者は10月10日に発表される予定です』との内容だ」（4月11日付のasahi.comより）

　事務局の岡田えり子さん（53）は「受理されてうれしい。受賞者は個人か団体となっているが、受賞者を日本国民としたことを委員会は受け入れてくれた。これで日本国民一人一人が受賞候補者になった」と話している。

　この推薦運動は、神奈川県座間市の主婦、鷹巣直美さん（37）らが始めたそうだ。推薦資格のある大学教授、平和研究所所長ら43人が推薦人になり、2月1日までに集めた署名は2万4887人。この署名を添えて委員会に送っていた。

　もし受賞となれば、日本人全部が受賞するということになる。そうなれば、改憲などできるわけはない。こうしたことを含めて、これから「反改憲」に向けた面白い動きが始まりそうである。