芸大卒で超イケメン、英語も堪能……‟Mr.パーフェクト”伊勢谷友介にDV癖・ストーカー疑惑

　私が住んでいる中野の新井薬師に1年あまり前にできた「ロンパーチッチ」は夫婦でやっている。会社勤めをしていたが33歳でやめて夢を叶えた。

　東京・神宮前には27年続く「J-Cook」。色川武大さんが好きで、そのためもあって移り住んで、亡くなった、一関市の「ジャズ喫茶ベイシー」は私にとっても懐かしい店だ。色川さんが亡くなる直前まで書いていたのは、私がもらうはずだった「月刊現代」の原稿だった。連載は3回で終わってしまった。「ベイシー」でジャズを聴きながら、いろいろ聞きたいことがあったのに……。これが6位。

　3・11の大地震で液状化被害を受けた千葉県浦安市では、復興した地域もあるが、いまだにそこから抜け出られない地域もある。この文春の記事が5位。

　入船地区にある「パークシティ・タウンハウスIII」は、1981年から三井不動産が造成・建築を行い、3,000万円台後半で販売した「夢の戸建て」住宅である。そこが液状化したが、道路を挟んだ向かいの住宅公団などは被害が出ていないことに気づいた住民たちが、分譲元の三井不動産側に被害の相談をしたが、門前払いされてしまった。

　業を煮やした住民たちが、2012年2月に三井不動産と販売子会社を相手取って裁判を起こしたのである。三井不動産側は「責任はない」と主張しているが、ここへ来て「三井側のいうことはウソだ」と断定する人物が出てきたのだ。

　三井不動産元社員の石崎斯征氏（70）である。彼はこう語っている。

「三井不動産は地盤対策を施さなければ液状化被害が出ることがわかっていながら、コストを理由に十分な対策もせず、その事実を隠したまま分譲販売したのです。このたびの裁判での三井側の不誠実極まりない対応を見て、私自身が証言せねばならないと思い至りました」

　文春によれば「石崎氏は東京大学農学部で農業土木を専攻。一九六九年に三井不動産に入社し、二○○○年まで社員として勤務。神戸支店長も務めた」人物。

「『私は七二年から七七年頃にかけて、浦安市の埋立地における宅地開発部門の担当になりました。具体的には、弁天地区に戸建住宅を最初に分譲するための担当です。この弁天地区は、今回問題になっている入船地区と舞浜地区のちょうど中間に位置し、それぞれ一・五キロ程の距離です』（同）

　当時、三井不動産では弁天地区に中高層マンション建設が計画されていたが、六四年、新潟地震によって大規模な液状化被害が発生。関東地方での地震発生の可能性が取り沙汰されていた。さらに浦安市猫実地区の小学校では地盤沈下が原因で、校舎の“折れ曲がり現象”が報告されていたという。

『本当に埋立地にマンションを建てていいものか、議論になりました。私は宅地開発部門の担当者として『浦安の埋立地は、地盤改良をしなければ液状化の危険性を払拭できない』と何度も何度も上層部に進言しました』（同）」（文春）

　私の友人も千葉に住み、液状化で大変な思いをしたが、他人ごとではない。この裁判の続報を是非やってもらいたいものである。

　4位はポストと現代。ともにアベノミクスの陰の部分を書いている。

　日経新聞は〈組合員の平均年収の増加率は、安倍晋三政権が目指す物価上昇率目標の2％を軒並み超える見通しだ〉と予測した。サラリーマンは給料大幅アップの期待を大きく膨らませて例年より早い花見に酔ったのに、現実はどうだったかと、ポストはこう書いている。

「これから労使交渉の佳境を迎える中小企業のサラリーンは、大企業の結果を知ると落胆するはずだ。

　連合はエイプリルフール翌日に大手企業の春闘回答（第3次集計）を発表した。それによると、傘下の1456組合の平均賃金引き上げ額は前年比でなんと月額『51円』の増加にすぎなかった。経営側は『アベノミクスに協力する』とあれだけお祭り騒ぎをしておいて、賃上げ効果がわずか51円ではサラリーマンは泣くに泣けない。

　業績急回復で業界全体で3兆円近い営業利益を見込んでいる自動車メーカーにしても、業績に連動する一時金を引き上げただけで賃金アップは全くなかった」

　電機メーカーでは賃下げも起こっている。

　多くのサラリーマンにとってアベノミクスによる賃上げは幻でも、この4月から導入された「六五歳定年制」（雇用延長義務化）に伴う給料大幅ダウンは過酷な現実になっていると、ポストは続ける。