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写真集の発売自体も延期または中止となる見通しで、当初から内容に異議を唱えていた講談社の編集者は「企画自体をボツにすべき。一部を差し替えて発売となったら、それこそ炎上商法だとモラルを疑われる」と意見している。ただ、写真集の担当者は「白紙にするとヤンマガの損失も含め億単位の経費が無駄になってしまう」と、その責任を取らされることに怯えた様子だったという。
児童ポルノについての問題は海外でも摘発や罰則が厳しくなっている傾向があり、国内メディアの認識も改めて問われる。
(文=鈴木雅久)