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がんばれ楽天社員！英語の次はコンピュータ言語公用語化？

2013/01/10 07:00

#楽天

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！

■特にオススメ記事はこちら！
がんばれ楽天社員！英語の次はコンピュータ言語公用語化？ – Business Journal（1月9日）

三木谷浩史・楽天社長（「Wikipedia」より）

1月9日の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。まじめな1面記事から、会話のネタに使えそうな記事まで、日替わりでピックアップします。

【注目記事】迫真楽天・三木谷浩史（3）役員会は日本語禁止

　注目は、総合面から「迫真楽天・三木谷浩史（3）役員会は日本語禁止」の記事。先日もピックアップした、楽天の三木谷浩史社長を讃える連載企画の3回目。今回は、有名な英語公用語化についてのエピソードを紹介している。

　楽天が英語を社内公用語にしていることは広く知られているが、それを決めた2010年に三木谷社長は中国語の勉強を始めた。すでに英語は堪能だったが、「社員が頑張るのだから俺も」と考えてのことだという。

　楽天の競争力の源泉は、4万店にも上る楽天市場への出店者に対するEC（電子商取引）コンサルタントのノウハウ。このビジネスモデルを海外に持ち出すために、英語で海外の社員や出店者に伝える人材が必要と考えたことが、英語の公用語にした理由なのだそうだ。

　役員会議ではより高いハードルを設定した。英語のフレーズが思い浮かばない時に、少しだけ日本語を使うことも許さなかったのだという。今では楽天の会議の7割が英語で行われているとのこと。英語能力テスト「TOEIC」の平均点は、10年秋の時点では526点だったが、昨年9月には706点にまで高まった。400点台では「英語での業務遂行は難しい」とされているが、そうした社員はほぼいなくなったのだという。

　こうして、英語の公用語化をなかば強引に成功させた三木谷社長が次に検討しているのは、なんとプログラム言語Javaの公用語化。ようやく英語をマスターしたと思ったら、新たな課題が……。プログラムを駆使することで仕事の効率を上げるためなのか、プログラムを理解することでコンサル業務をスムーズに行うためなのか、凡人にはなかなか意図が読めませんが、社員のみなさんは大変ですね。

【1面】原発に非常用冷却施設規制委が新基準原案

　1面トップは「原発に非常用冷却施設規制委が新基準原案」の記事。原子力規制委員会が作成している原子力発電所の新しい安全基準について、その原案が明らかになったとのことで、概要を解説している。

　新基準は「あらゆる過酷な事故は起きうる」ことを前提に、想定外の事態に陥っても、放射能漏れを最小限に抑える体制を義務づけている。一昨年の原発事故では、冷却機能の喪失が過酷な事故を引き起こしたことから、原子炉から離れた場所に非常用冷却施設の設置も義務づける。また、格納容器内の圧力を下げるために行われたベント（排気）が、大量の放射性物質の放出に繋がったことから、フィルター付きの排気設備も義務化する。

　また、地震や津波への対策も強化。原発ごとに「基準津波」を設定し、防波堤や防水扉を整備して建屋内に水が入らないようにする。さらに、高台に非常用電源やポンプで冷却を続ける設備の設置も求める。

　ただ、これらはあくまで基本条件で、一部では施設などが未整備でも稼働を認めることも検討しているのだという。新たに必要な設備は完成までに数年かかり、大型の原発には数百億円規模の投資が必要になることが見込まれているからだそうだ。

　米同時テロなどをきっかけに、欧米では規制が強化されたが、日本は遅れたまま。規制委は早ければ月末にも骨格を公表し、一般の意見を募った後、7月には新基準を決めて再稼働の審査に入る。今回の新基準案は、国民を含む、関係する各方面にどのように受け止められるのか。

【文化面】私の履歴書渡辺淳一（8）女生徒から手紙

　文化面からは「私の履歴書渡辺淳一女生徒からの手紙」の記事。「私の履歴書」は、政財界や文化人など、各界の著名人による自伝的コラム。『失楽園』（角川書店刊）、『愛の流刑地』（幻冬舎刊）などの官能的な小説で知られる渡辺淳一の履歴書なだけに、その内容もご期待通り。

　今日は、進学した高校が共学となったことで男子生徒が興奮する様子や、女生徒から「今度のあなたの誕生日、わたしが祝ってあげる」という思わせぶりな手紙をもらったというエピソードなどが紹介されている。しかもその手紙をくれた女生徒の写真付き。ちなみに、1月6日には、中学のトイレに書かれた落書きを“教科書”に、性に目覚めたというエピソードが掲載されている。

　思えば、先に挙げた渡辺淳一の代表作も、元は日経新聞で連載されていたもの。日本の経済とはほぼ無関係だけど、日経読者は難しい顔してこういうのを読んできたんですよね。

最終更新：2013/01/10 07:00