「すべての原点はヴァギナだ！」“1331人斬り”宍戸錠の男前伝説

「宍戸　ただ、『週刊ポスト』でもヴァギナの特集をずっとやってるけど、あれはえげつないな」

　高倉健とほぼ同じ年だが、まだまだ十分に男くさい、人間くさい男の話を読むと、こちらまで何かしら元気が出てくる。

　同じポスト。野田政権が示した「原発ゼロ」方針は、国家的詐術だと批判する記事が第2位。

　ジャーナリストの長谷川幸洋が、政府の脱原発路線を支えてきた最高ブレーン・田坂広志多摩大学大学院教授にインタビューしている。長谷川は、野田政権が決めた「2030年代原発ゼロ」という方針は、実はゼロではなく「30年に原発依存度15％」なのだと指摘する。

「長谷川　私は『政府の30年代ゼロ案は、30年15％案だ』と見ている。この理解は正しいか。

田坂　（中略）『ゼロ案のデータは実質15％案のもの』という指摘は鋭い指摘と思います」

「長谷川　私は『39年ゼロ』も実はないだろうと読む。この理解は間違いか。

田坂　これも残念ながら、『戦略』の表現は、『コミットメント』（公約）ではなく、あくまでも『ベストの努力をする』という主旨に抑えてある。それは『綱引き』の結果生まれてきた文章だからです」

　田坂が言うには、原発をなんとか残したいという側とゼロにするという人たちの意見を合わせて修正した、妥協の「霞ヶ関文学」だという。

　また、経産省も資源エネルギー庁の官僚も、一番こだわったのは「原発維持の可能性を残す」という点だったと話す。それは財界、立地自治体も同じだ。

　端からゼロなんて選択肢はなかったのだろう。

　田坂は「『脱原発依存』に向けた12の政策パッケージの宣言」を出した。その意図をこう語る。

「田坂　脱原発に向かう場合、『地元の経済は破綻する』との疑問には『脱原発交付金』の政策を示す。『原子力技術者がいなくなる』との疑問には、『原子力環境安全産業』（廃炉・解体など）の政策を示す。こうした諸政策をパッケージで示さないかぎり、必ず矛盾が出てきます」

　廃炉がビジネスになるかという長谷川の疑問には、

「田坂　廃炉や放射性廃棄物処理などは、脱原発に向かうために絶対必要な産業です。さらに、我が国は、ベトナムや韓国、中国なども視野に入れ、国家戦略として、この産業を国際的な産業に育てるべきでしょう」

　田坂は「脱原発は選択の問題ではなく不可避の現実」だとし、活断層がないところでも地震の可能性があり、地下水によって高レベル放射性廃棄物がどう運ばれるか分からないこの国では、放射性廃棄物や使用済み核燃料の最終処分は日本の中ではできないと断言する。

「田坂　この最終処分の問題は非常に重い課題となって、次の政権にものしかかってきます。近く行われる総選挙では、本当は、『原発ゼロ社会をめざすか否か』が争点ではない。『不可避的に到来する原発ゼロ社会に、どう準備するか』こそが本当の争点になるべきなのです」