トップページへ
日刊サイゾー|エンタメ・お笑い・ドラマ・社会の最新ニュース
  • facebook
  • x
  • feed
日刊サイゾー トップ > カルチャー  > アニメの製作委員会方式は限界?

「バクチを打てる人間がいなくなった……」アニメの製作委員会方式はもう限界なのか

 ところが、例えば製作委員会に参加している企業が、あるグッズを考えついたとする。すると、「そのジャンルの商品化権は別の企業が……」なんてことが多々あるのだ。製作委員会に参加していない企業がグッズ展開を提案しようとすると、さらに大変だ。要は、権利がやたらと複雑化して、何がなんだかわからない混乱が当たり前に起きているのだ。もちろん、こうした混乱が収益を得る機会の損失を招くこともあり得る。メディアミックスが当然になり、展開の幅が広がったいま、権利関係をシンプルにするスキームが求められている。

 さらに、製作委員会の利点であったはずのリスク分散は、作品づくりの足かせともなりつつある。リスク分散は前述の通り、製作委員会方式が普及した大きな理由だ。ところが「リスクを最大限回避する」ために、冒険的な作品が生まれにくくなっている(このことは実写映画では、もっと如実に現れているはずだ)。製作委員会に参加する、どの企業も「どーんと出資して、どーんと稼ごう」なんてところはない。「ちょっとずつ出して、損をしないようにしよう」という思考なのだ。これでは、時代を変えるような新たな作品が生み出されるとは思えない。

「もうアニメは製作委員会方式はやめて、自社製作を中心に据えるほうがよいのではないでしょうか。例えば、劇場用アニメを製作するなら2億円もあれば多いほうです。あえて製作委員会方式を使うメリットが感じられません。かつて、バンダイは『王立宇宙軍 オネアミスの翼』(1987年)時に、ガイナックスに好きに作らせました。結果、赤字になってしまいましたが、ガイナックスは『トップをねらえ!』などを制作して完済しました。ある程度資本力のある企業であれば、作品が一つコケても、ほかがヒットすれば埋め合わせができるはずです」

と、ある製作会社のプロデューサーは話すが、はたしていまのアニメ業界にそんな大バクチをやろうと立ち上がる人材はいるだろうか? いま求められているのは、昭和の時代にいたような剛腕なプロデューサーと出資者だろう。それは、アニメから実写まで同じなのだが。
(取材・文=昼間たかし) 

最終更新:2012/10/15 18:00
12
ページ上部へ戻る

配給映画