押収されたPCには未成年とのハメ撮り動画も!?　GACKT、タレント生命の危機　

「週刊新潮」9月27日号 中吊り広告より

グランプリ
「新婚『松田聖子』と元愛人が『深夜のコンビニ』で買ったもの」（「週刊新潮」9月27日号）

佳作1
「橋下徹は日本の救世主か？」（「週刊新潮」9月27日号）

佳作2
「釈由美子は10年間GACKTの“通い妻”でした」（「週刊文春」9月27日号）

佳作3
「貫目が足りない『石原伸晃』おバカの伝説」（「週刊新潮」9月27日号）

　PHP研究所へ、電子書籍の現状とこれからについて取材に行ってきた。角川書店や講談社と並んで電子書籍に熱心な出版社である。その中で、アマゾンとは契約内容の詰めを行っていて難しいところも残っているようだが、アマゾンの書籍専用端末「キンドル」がようやく10月上旬に日本でも発売されると示唆してくれた（同様のニュースは日経でも報じられている）。

　だが、楽天の「kobo」がそうであるように、コンテンツの品揃えは充実したものとはいえないようだ。電子書籍に前向きな出版社がまだ少ないこと、著作隣接権などが認められないと出版社にハッキリしたメリットがないこと、プラットフォームをアマゾンに牛耳られることへの警戒感など、先行きは不透明である。ましてや出版社にとって電子書籍がビジネスになる日が来るのは、取材した感触では、まだまだ先のことのようだ。

　今週は尖閣諸島をめぐる日中間の緊張が高まる中、中国の現地報告を含めて各誌大きく取り扱っている。「日本人よ、戦いますか　中国が攻めてくる」（現代）、「日中一触即発！」（文春）、「日中冷戦　経済戦争勃発」（週刊朝日）、「袋叩きにされる『日本人』現地報告」（新潮）、「中国政府が扇動する反日デモの『白髪三千丈』」（週刊ポスト）。どれも似たり寄ったりの情報で、代わり映えがしないが、朝日と現代は、下手をすると日本経済が破滅に向かう可能性があると書いている。

　現代でビジネス・ブレークスルー大学の田代秀敏教授が、こう語っている。

「日本の不買運動だけでも、日本企業は恐ろしいほどの損害を被っています。たとえば中国側の発表によると、この8月の北京、上海、広州の3地点での日系企業のカラーテレビの売り上げは、前月比で東芝が40・3％減、三洋が44・3％減、パナソニックが23・4％減と著しく減少しました」

　中国の日本法人が現地で部品を調達する割合は59・7％もあり、レアアースはほとんどを依存している。日中貿易の総額は約27兆円、全貿易量の約20％を占めている。このままの状態が続けばダメージは日本のほうが遙かに大きい。そう考えれば、日本が取るべき方法は自ずと決まってくるはずだと思うが。
　
　同じ特集の中で、2週間にわたって姿を消していた習近平が、胡錦涛に「軟禁」されていたという情報を載せている。9月1日、「中央党校」という大学で行った習の挨拶が胡錦涛を怒らせたというのだ。

「中国共産党は、図らずも党の根本理論にそぐわない『失われた10年』を過ごしてしまったが、この秋からは正しい指針を持った新時代を迎えるであろう」

　こう話したというのだ。つまり、胡錦涛政権時代を否定したのだから、逆鱗に触れてもおかしくはない。そのため、中南海で軟禁生活を余儀なくされていたというのである。中国内部の権力争いは、日本など及ぶところではない。これが事実だとすれば、これからも胡と習の暗闘は、江沢民と胡がそうであったように、長く陰湿に続いていくのであろう。